本田技研工業株式会社の関連記事一覧

本田技研工業株式会社 | 関連記事

関連記事一覧

Honda、AWS上に仮想車両開発環境を構築--SDVの実現に向けた協業へ
（ZDNET Japan）AWSは、本田技研工業のソフトウェアデファインドビークル実現に向けて、同社と協業すると発表した。HondaはAWS上に構築するDigital Proving Groundプラットフォームを活用し、SDVの開発に着手する。
2025年01月09日 11時17分
ホンダ、日本で「HondaJetシェアサービス」を開始--陸・空のモビリティ連携で効率的な移動体験
本田技研工業（ホンダ）は6月18日、国内の中長距離移動を陸・空のモビリティ連携で提供する「HondaJetシェアサービス」を開始すると発表。2024年6月からまず法人向けにサービスを提供し、今後は一般（エンドユーザー）向けへの拡大も検討していく。
2024年06月19日 14時02分
本田技研工業、SDVの実現でIBMと協業--次世代半導体・ソフトウェア技術を共同開発
（ZDNET Japan）本田技研工業は、将来のSoftware Defined Vehicle（SDV）の実現に向けた次世代の半導体／ソフトウェア技術をIBMと共同開発する。
2024年05月16日 10時28分
ホンダ、プラグイン充電可能なFCEV「CR-V e:FCEV」を発表--2024年夏に日本で発売
本田技研工業（ホンダ）は、電気自動車（EV）としても充電可能な水素燃料電池車（FCEV）「Honda CR-V e:FCEV」を発表した。日本で2024年夏に発売する予定。北米でも2024年中に販売を始める。
2024年02月29日 15時21分
ホンダとGM、米国で燃料電池システムの量産を開始--2024年発売の新型FCEVへ搭載
本田技研工業（ホンダ）の米国法人American Honda Motorと、General Motors（GM）は、合弁会社の米Fuel Cell System Manufacturing（FCSM）で燃料電池システムの生産を開始した。
2024年01月26日 14時05分
ホンダなど、データセンターの電力に副生水素を活用--自動車向け燃料電池のリユースを想定
本田技研工業（ホンダ）とトクヤマ、三菱商事は、燃料電池で得た電力をデータセンターへ供給する事業の実証実験を開始した。トクヤマの化学事業で副生成物として得られる水素を活用し、三菱商事の運用するデータセンターに電力を供給する。
2023年12月26日 15時41分
いすゞとホンダ、関東で燃料電池大型トラックの公道走行実験を開始--2027年の量産目指す
いすゞ自動車と本田技研工業（ホンダ）は、公道で燃料電池ベース大型電動トラック（FCET）「GIGA FUEL CELL」の走行実験を開始した。
2023年12月25日 16時47分
ホンダと三菱商事、EV用バッテリー転用やV2Gなどの事業化を検討--2024年発売の軽EVから
本田技研工業（ホンダ）と三菱商事は、電気自動車（EV）用バッテリーの転用やV2Gなどの事業化を検討する目的で、了解覚書（MOU）に署名した。
2023年10月13日 14時56分
ホンダとフォード、BMW、電力会社とEVメーカーを結ぶ新会社「ChargeScape」--電力利用を効率化
本田技研工業（ホンダ）の米国法人American Honda Motor、Ford Motor、BMW Groupの3社は、電気料金や電気自動車（EV）の充電状況といった情報を電力会社と自動車メーカー間でやり取りできるようにするため、新会社「ChargeScape」を設立すると発表した。
2023年09月13日 16時22分
ホンダ、北米向けEVでテスラの充電規格を採用へ--2025年から
本田技研工業（ホンダ）は、2025年より北米で販売する電気自動車（EV）の充電ポートにTeslaの充電規格「North American Charging Standard」（NACS）を採用することで同社と合意したと発表した。
2023年09月08日 10時49分
ホンダとLGES、米国でEV用バッテリー生産の合弁会社を設立--2025年中に量産開始
本田技研工業（ホンダ）とLG Energy Solution（LGES）は、電気自動車（EV）用リチウムイオンバッテリー生産事業の合弁会社「L-H Battery Company」を米国で正式発足させたと発表した。
2023年01月20日 13時42分
ホンダ、中国向けBEV「e：N」用のバッテリーをCATLから調達--2030年までの7年で123GWh分
本田技研工業（ホンダ）の中国法人である本田技研工業（中国）投資は、中国で販売する電気自動車（EV）「e：N（イーエヌ）」シリーズ用のバッテリーを、中国の電気自動車（EV）向けバッテリーメーカーである寧徳時代新能源科技（Contemporary Amperex Technology：CATL）から調達する（ホンダ、CATL）。2024年から2030年までの7年間で、合計123GWh相当のバッテリーをCATLから購入する契約。
2022年12月09日 15時08分
バッテリー交換ステーション「Honda Power Pack Exchanger e:」、日本での販売が開始
本田技研工業（Honda）は10月25日、バッテリー交換ステーション「Honda Power Pack Exchanger e:」の販売を開始したと発表した。
2022年10月26日 13時55分
ホンダ、米国の3工場に1000億円投じEV生産の拠点化--6000億円超でバッテリー製造会社も
本田技研工業（ホンダ）の米国法人American Honda Motorは、米国のオハイオ州にある工場へ7億ドル（約1028億円）投じ、設備を電気自動車（EV）生産向けに更新すると発表した。また、LG Energy Solution（LGES）との提携を通じてEV用バッテリー生産が目的の合弁会社を作り、同じくオハイオ州にバッテリー工場を新設する計画も明らかにした。
2022年10月13日 13時54分
ホンダ、自動運転EV「Cruise Origin」を試験中--20年代半ばに東京でサービス開始目指す
本田技研工業（ホンダ）は、ライドシェアサービス向けに開発している自動運転対応の電気自動車（EV）「Cruise Origin（クルーズ・オリジン）」について、日本仕様の量産モデルを試作し、テスト走行を実施中だ。
2022年09月30日 14時58分
ホンダ、2025年までに電動バイクを10モデル以上投入--2030年には世界で年間350万台販売へ
本田技研工業（ホンダ）は、2025年までに全世界で合計10モデル以上の電動二輪車を投入するなど、電動バイク拡充やカーボンニュートラル実現に向けた計画を発表した。
2022年09月15日 15時22分
運転性向連動型テレマティクス保険「Hondaコネクト保険」を発表--翌年の保険料を割引
本田技研工業（ホンダ）は8月1日、テレマティクス技術で取得した走行データに基づく運転性向を毎月スコア化し、翌年の保険料を割り引く運転性向連動型テレマティクス保険「Hondaコネクト保険」の取り扱いを10月から開始すると発表した。
2022年08月02日 10時15分
ホンダ、「株式会社ストリーモ」を設立--新事業創出プログラム「IGNITION」発のベンチャー企業
本田技研工業（ホンダ）は6月13日、新事業創出プログラム「IGNITION（イグニッション）」から生まれたベンチャー企業の2社目となる「株式会社ストリーモ」の設立を発表した。
2022年06月14日 11時20分
ホンダとGM、量販価格帯のEVを共同開発--コンパクトSUVなどを投入
本田技研工業（ホンダ）とゼネラルモーターズ（GM）は4月5日、GMの開発した「アルティウム」（Ultium）バッテリーを搭載した量産価格帯の電気自動車（EV）を共同開発すると発表した。
2022年04月06日 12時38分
日本科学未来館に20年勤務した人型ロボット「ASIMO」が卒業--記念イベントを開催
日本科学未来館（未来館）は1月31日、本田技研工業（ホンダ）開発のヒューマノイドロボット（人型ロボット）「ASIMO（アシモ）」が、3月末をもって卒業することを発表。記念イベントを開催する。
2022年01月31日 19時19分
ホンダ、入院中の子供向けに電動乗り物「Shogo」を開発
ホンダは入院中の子供の不安を少しでも和らげるため、病院での利用に特化した電動乗り物「Shogo」を開発した。
2021年12月24日 09時41分
Honda、調達変革にオラクルのクラウドERP採用--経営資源を最適化
（ZDNET Japan）本田技研工業（Honda）は、国内における間接材の調達コストの最適化と業務効率向上を目的として、「Oracle Fusion Cloud Enterprise Resource Planning（ERP）」の調達管理システム「Oracle Fusion Cloud Procurement」を採用した。日本オラクルが発表した。
2021年11月12日 15時16分
ホンダ、シェアサイクル用電動アシスト自転車のサブ電源にモバイルバッテリ活用
ホンダは10月21日、シェアリングサービス用の電動アシスト自転車にモバイルバッテリを活用し、充電残量低下を解消する「シェアサイクル用2電源システム」を発表した。2022年中にシェアサイクル事業者と共同で実証実験を実施予定。
2021年10月21日 12時41分
ホンダ、eVTOLやアバターロボット、月面向けエネルギーシステム、小型ロケットに挑戦
本田技研工業（ホンダ）は、新たな事業領域として、垂直離着陸可能な電動飛行機（eVTOL）、人の分身となるアバターロボット、月面向け循環型再生エネルギーシステム、再使用可能な小型ロケットなどを発表した。
2021年10月01日 15時29分
ホンダ、Googleの車載OSを採用--北米で2022年後半から
本田技研工業（ホンダ）は、同社の自動車向けインフォテインメントシステムで、Googleの車載OS「Android Automotive Operating System（AAOS）」を採用すると発表した。
2021年09月24日 16時08分

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには？

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、ZDNet Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

本田技研工業株式会社の関連記事一覧

関連記事一覧

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには？

デジタル製品主要記事

ZDNET Japan 注目ヘッドライン

ニュース

カテゴリー

編集部おすすめの記事

人気の記事