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アジア市場で勝ち抜くためのマーケティング手法を探せ - (page 2)

呉恵文(D2C)2015年02月06日 14時30分
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日本が抜きん出たマーケティング手法を海外展開する

 次に日本企業がアジア各国でのビジネスを考える場合に、今後はゲームに次いでECに注目すべきだろう。台湾のアパレル企業などは、自国でのEC事業の費用対効果が減じているため、海外に目を向け、他のアジア各国に流通拠点をおいて、自国から各国向けにプロモーションをしている。中国の企業にもそうした傾向が見られる。

 日本のアパレル各社もECに力を入れている。最近ではO2Oも盛んだ。実際、O2Oは日本企業の実績が抜きに出ているので、海外、特にアジア各国において、日本のノウハウを導入していくと面白いと思っている。クーポンサイトなどのノウハウも同じだ。

 一方、上海ではサイネージが盛んだが、最近流行の兆しがあるのがモーションセンサを活用したデジタルサイネージだ。たとえばモーションセンサに連動して自動的に撮影をするSNS連動型や、よりシンプルなエンターテインメント体験ができるようなもの、いずれにしてもゲーム要素を取り入れたようなタイプが人気だ。ここでも日本で発達した技術が、上海や香港などで引きあいが強い。

 台湾では毎年、世界各国の広告賞、カンヌ国際広告祭やニューヨークフェスティバル国際広告賞などの入選作の紹介を兼ねた勉強会が盛んに開かれているが、2015年はD2Cが主宰している「コードアワード」も招聘された。それだけ日本のキャンペーン手法などに関心が高まっていると言える。

モバイル先進国、台湾のモバイル事情は?

 台湾はある意味では東京以上のモバイル先進地域だ。2014年の夏には、4G環境が整備され、中華電子、台湾モバイル、ファーストイーストを含む大手5社がサービスを提供をしている。また、光ブロードバンドも低価格で普及しているため、Wi-Fi環境も比較的快適だ。

 東京以上という最大の理由は、台北ではすでにWi-Fiフリーが実現しており、日本以上にストレスなくインターネットに接続できるから。近い将来、高雄、台中も台北のレベルに追いつくはずだ。

 スマートフォンの保有率は60%を超え、ソーシャルメディアの利用率は90%を超えている。LINEが一番よく使われ、次がFacebook。Twitterよりも、微博(ウェイボー)やWeChatの利用率が高い。

 台湾の人はスマートフォンを、通話やデータ通信だけでなく、スケジュール管理やテレビ視聴、ECなどと、日本人以上に多方面に使いこなしていると言える。

 このように、台湾は台北を中心にモバイル大国と言えるのだが、遅れているのがマーケティングだ。台湾では日本と違ってフィーチャーフォンはまさに電話専用機だったため、スマートフォンの時代になって、広告を初めとする、いわゆるモバイルマーケティング利用が始まった。アプリは多いのだが、広告枠のあるメディアもまだまだ充実しているとはいえないし、効果測定の腕も磨かれていない。

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