AIが通訳するから英語学習は今後「オワコン」？--スピークバディCEOの見方は

　ここにきて、AI翻訳の進化が著しい。「DeepL」や「ChatGPT」の登場により、テキストベースでの実用的な翻訳が可能になった。

　直近では、DeepLが異なる言語を話す参加者が混在するオンライン会議をリアルタイムで通訳する「DeepL Voice」を発表。まるで「ドラえもん」の「翻訳コンニャク」が実用化される日も近いように思われ、「英語学習不要論」がにわかに囁かれ始めている。

　一方で、AIを活用して英語学習を効率化するアプリも登場している。米国発の「Duolingo」や「Speak」、そして日本発の英会話練習アプリ「スピークバディ」などだ。

　最近、スピークバディはメディア向けに説明会を開催し、「英語学習不要論」について見解を示した。

AIが通訳するから英語学習は不要になるのか

　同社によると、英会話学習のトレンドは、1990年代の「駅前英会話」、2000年代の「オンライン」を経て、2020年頃から「AI英会話」が注目されているという。

　また、英語力を求める企業のニーズも変化している。スピークバディの代表取締役CEOを務める立石剛史氏はこう語る。

代表取締役CEOを務める立石剛史氏
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　「私が新卒で外資の投資銀行に入社した当時、英文のビジネスメールを完璧に書ければ格好良かった。しかし今では、ツールを使えば誰でも同等の文書を作成できるようになっている。現在は、より実践的に英会話をこなせる人材が求められている」

　テキストベースのコミュニケーションはAIで代替可能だが、ビジネスで重要な信頼関係を築くには、AIの通訳ではなく実践的な英会話ができるスキルが依然として不可欠だ、というのが立石氏の見方だ。

　テキストベースでのやりとりはAIによる代替が可能だが、ビジネスで重要な「信頼関係」を築くには、AIによる通訳ではなく、実践的な英会話の習得が今後も不可欠というのが同氏の見方だ。

「日本の国力低下」も背景に

　また、CMOを務める椿遼氏は、今後のビジネスで英会話の必要性が高まる背景について「日本の国力低下」を挙げる。

CMOを務める椿遼氏
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　「台湾や韓国の英語学習熱が高いのは、自国の経済パイが小さく、輸出に依存しなければならないから。日本は自国の経済がそこそこ大きいのでなんとかなっているが、人口減少や円安によって、日本人も英語を学習しなければ立ち行かない時代が到来することは、悲しいが目に見えている」

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