電通は7月26日、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する「クールジャパン」関連事業において、「ジャパンブランド調査2016」の調査結果を発表した。
同調査は、2011年より対象エリアやサンプル数、設問項目を追加しながら継続的に実施しており、親日度や訪日旅行意向、訪問地域とその理由、日本および、日本産品に対する興味、関心、イメージなどに関するデータと知見の収集を目的としている。
今回、対象となったのは、中国(北京、上海)、香港、韓国、台湾、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ、カナダ、ブラジル、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシアの20の国と地域。中間所得層以上の20~59歳の男女4000人(地域ごとに200名)に対して実施した。
日本に対する「好意度」については、2016年の1位はタイで、2年連続1位だったベトナムを0.5ポイント上回った。前年同率1位の台湾は7位に転落(前年比4ポイントダウン)している。
訪日意向については、前年に続き、調査対象全体の約8割が「意向あり」という高スコアを維持。訪日意向のトップはこちらもタイで、日本に対する好意度と連動している結果となった。
タイでは、2013年にビザ発給条件が緩和されて以来、訪日旅行客数が伸びている。またこれに伴い、日本食ブームが加速。ラーメンや日本のスイーツ店も人気になっている。
さらに日本に関する大規模イベントも催されるようになり、JAPAN EXPOのほか、2015年からはAnime Festival Asiaも開催されている(シンガポール・インドネシアに続く3カ国目)。また、日本を舞台にしたドラマも増えており、このような日本ブームの盛り上がりが、タイの1位を後押ししていると考えられる。
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