Facebookを活用した“海外進出”のコツ--国ごとに大きく異なるニーズ - (page 2)

Facebookで海外マーケティングするためのポイント

　企業がFacebookのこうした機能やサポートを使って海外向けマーケティングを展開する上で、どのような点に留意すべきなのだろうか。大谷氏がポイントをまとめた。

　まず、海外に向けた情報発信手段として重要な役割を果たす、Facebookページの運営についてだ。大谷氏は、「海外展開する際には言語ごとに異なるFacebookページを運営するべき。地域のターゲットが決まっていない場合には、まずは英語で運営すべき」とアドバイスした。

　続いて、ユーザー対応。海外のユーザーは地域によってはFacebookを通じて積極的に企業にコンタクトを取ったり、投稿のなかで企業を話題にする傾向があるそうで、「顧客の声をキャッチアップして対応する体制を作るべき。日本以上に海外のユーザーはMessengerを活用している。こうした声に対応できない場合にはFacebookページのメッセージ機能をOFFにすべきだろう」と語った。

　また、PixelやSDKを活用したKPIの設定だ。かつてFacebookを使ったソーシャルメディアマーケティングでは、いいね！の数、コメントやシェアの数がキャンペーンの成否を判断する指標となっていた。しかし、現在では自社のウェブサイトに埋め込めるPixelやスマホアプリに組み込めるSDKを活用することでリード獲得単価、アプリインストール単価、コンバージョン単価など、さまざまな成果指標が計測できるのだという。より事業への貢献度をKPIに設定することができるのだ。「認知、検討、購入というマーケティングフェイスのどこを目指すのか、企業側で目的を設定できる」（大谷氏）。

現在ではFacebook広告に細かいKPI設定が可能

　モバイルファーストの時代に注意すべきポイントはアテンションだ。じっくり画面を閲覧するPCのウェブサイトと違い、モバイルではコンテンツの消費スピードが速い。大谷氏によると、モバイルでは画面に表示されたコンテンツは約1.7秒しかスクリーン上にとどまらないのだという。この短い時間にどのようにユーザーの気を引くかがモバイル広告にとっては重要になってくる。「現在のトレンドはショートフィルムで、世界的に流行している。モバイルの場合には消音して利用しているユーザーも多いため、サウンドオフの環境でもユーザーを注目させられるように対応しておく必要がある」（大谷氏）。

ショートフィルムによるアテンションの獲得が世界的なトレンドに

　最後に大谷氏が挙げたのは、ターゲットとする国や地域を特定するためのマーケティングだ。広く多くの地域のユーザーの動きを把握すると、来訪者数が多いが購入に消極的な国、来訪者は少ないが積極的に購入する国、カートに入れる人は多いが決済まで進まない国など、さまざまな傾向が見えてくる。こうした国ごとのユーザーの傾向を把握して、自社のマーケティング目的との合致性を判断すべきだと言えるだろう。

　「まずは自社サイトのトラフィックから読み解き、国別、アクション別に分析するとFacebookでの展開をチューニングする狙いが定まる。最初から“米国の30代男性”といったブロードリーチで大規模な展開をするのはお勧めできない。類似オーディエンスによるターゲティングと、自社サイト来訪者へのリターゲティングから始めるのが近道ではないか」（大谷氏）。

国や地域によって期待できる成果は大きく異なる

　なお講演の最後には、インフォキュービック・ジャパンの代表取締役である山岸ロハン氏との対談を実施。講演内容についての振り返りを行ったほか、Facebookが提供するツールやレポートを活用するコツ、広告主企業がFacebookでマーケティングを推進する際に生まれる疑問などについて語り合った。