2013年広告費、ネットは前年比8.1％で引き続き堅調--マスコミ4媒体は微増

　電通は2月20日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2013年（平成25年）日本の広告費」を発表した。

　2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9762億円、前年比101.4％だった。アベノミクス効果による持続的な景気の回復傾向と消費税増税前の駆け込み需要の影響もあり、2年連続で前年実績を上回った。

　媒体別にみると、テレビが前年比100.9％、新聞が同98.8％、雑誌は同98.0％、ラジオは同99.8％となり、マスコミ四媒体全体では同100.1％で微増となった。プロモーションメディアも同100.1％と2年連続で前年を上回った。メディア価値が定着してきた衛星メディア関連は同109.6％、運用型広告が好調のインターネットは同108.1％と、引き続き堅調に伸びた。

　業種別（マスコミ四媒体）では、「金融・保険」（前年比115.6％：通販型保険商品、NISAなどが増加）、「外食・各種サービス」（同110.3％：法律サービスなどが増加）、「不動産・住宅設備」（同105.8％：一般住宅などが増加）、「家庭用品」（同105.5％：ベッドなどが増加）、「教育・医療サービス・宗教」（同103.1％：予備校・学習塾、病院・医療サービスなどが増加）など、21業種中8業種が前年を上回った。減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（同94.2％：オーディオソフト、人形・玩具などが減少）、「官公庁・団体」（同94.6％：政党・政治団体などが減少）、「エネルギー・素材・機械」（同94.9％：電力、ガスなどが減少）、「流通・小売業」（同95.0％：大型量販店などが減少）など13業種だった。