イトーキは、全国の従業員規模500名以上の企業に所属しているワーカーを対象に、「働き方とオフィスに関する意識調査」を実施。7月31日に結果を公表した。調査期間は5月12~14日で、男女計400人を有効回答としている。
自社の働き方改革に対する満足度を質問したところ、「大変満足している」が3.25%、「やや満足している」が40.00%で、「あまり満足していない」が43.50%、「全く満足していない」が13.25%と、過半数のワーカーが満足していないという結果に。
「自社の『働き方改革』に満足しているか」という質問と「自社のオフィス環境に満足しているか」という質問をクロス集計したところ、オフィス環境に満足しているワーカーの約90%が、自社の働き方改革にも満足しているという結果となった。
今後取り組みたい働き方改革の施策は何か、という質問については、「休暇取得の促進(育児・介護休暇、有給休暇など)」「テレワークの導入(自宅、コワーキングスペースなど)」「オフィスの改善(集中スペースなどの新たな「場」の設置、レイアウト変更など)」が上位に。40代以上の回答と、20~30代の回答を比較すると、「テレワークの導入」「オフィスの改善」といった、働く場所や環境の変革に取り組みたい意向は、20~30代のほうが10%以上高い結果となり、世代による意識の差があるとまとまている。
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