小学館は6月9日、言語解析技術を活用した独自のデータマーケティング基盤「コトバDMP」を開発したと発表した。同社が持つ複数のメディア、コンテンツから得られるユーザーの興味関心データを活用し、企業のコンテンツマーケティングを支援する。
コトバDMPは、美的.com、Oggi.tv、@DIME、NEWSポストセブン、BE-PAL、サライ、Suits-Woman、Menjoy!、BizLady、美レンジャー、WooRis、VenusTapの12サイト、合計月間2億2000万PV、5000万ユーザーを抱える小学館のウェブメディアを対象に、コンテンツに接触する読者の興味・関心を言葉レベルで解析。広告主のマーケティング活動に生かすことができる。
同DMPは、小学館のウェブコンテンツに含まれるキーワード情報を集積し、延べ6000以上の特徴的なキーワード情報を分析・保有するブレインパッドの「Rtoaster」、5000以上の性別や年齢などのデモグラフィック情報などを保有するインティメート・マージャーの「IntimateMerger DMP」、メディアへのアクセスログ、読者情報、キーワード情報、外部データを集約した統合基盤などを提供するトレジャーデータの「TREASURE DMP」で構成されている。
小学館では、2016年7月よりデジタル時代に対応すべく組織・体制を刷新。「Data based "Contents Power".小学館」というコンセプトを掲げ、全社を横断したコンテンツサービスの改革に着手している。コトバDMPはこの取り組みの一環で、コンテンツの企画・制作、小学館メディア内外へのディストリビューションを軸に、さまざまな広告主にデータオリエンテッドなサービスを提供するという。
広告主は自社ブランドの顧客・将来顧客が、メディア訪問時にどのような情報、コンテンツに関心を持ち、結果的にどのように自社商品とエンゲージメントを高めていくのか、データにもとづく独自の洞察を加えることが可能。同社は、この独自の洞察をコンテンツ作りに活かし、ディストリビューションを通じ、広告主と読者の関係づくりを提案するという。
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