App Annieのアプリ収益ランキングでは東アジアが席巻--トップ52に日本企業16社

　App Annieは3月1日、2015年の年間アプリ収益額のトップ52社を公表。全般的にゲーム会社が上位を占めているほか、日本企業は16社が入ったことをはじめ、中国や韓国などの企業も名を連ね、東アジア企業が勢力が強めている結果となった。

　このランキングは「App Annie Intelligence」で提供されている、アプリストアの収益推計値に基づいて制作されているもの。App StoreとGoogle Playを対象とし、アプリ内での決済を計測している。を対象とし、アプリ内での決済を計測している。

　今回トップになったのは「クラッシュ・オブ・クラン」や「ヘイ・デイ」で知られるSupercell、2位が「キャンディークラッシュ」シリーズで知られるKing。日本企業からは3社がトップテンに入り、3位にミクシィ、4位にガンホー・オンライン・エンターテイメント、5位にLINEとなっている。

　また上記以外でトップ52に入った日本企業は、コロプラ（11位）、バンダイナムコ（12位）、スクウェア・エニックス（13位）、ディー・エヌ・エー（18位）、サイバーエージェント（21位）、セガサミーホールディングス（22位）、コナミ（23位）、ソニー（25位）、グリー（26位）、ネクソン（29位）、マーベラス（32位）、gumi（33位）、KLab（39位）。

　説明を行ったApp Annie CEOのバートランド・シュミット氏は、このトップ52社のうち東アジア地域の企業が28社入ったこと、またトップテンに日本企業の3社に加え、中国のTencent（6位）やNetEase（9位）、韓国のNetmarble（8位）が入ったことに触れ、大きな存在感を示していると語る。また、KingがActivision Blizzardに買収されたことにも触れ「動きの激しい業界であることが伺える」とも語っていた。

　ゲーム会社が上位に来て、アプリ市場でもゲームジャンルが大きな収益を挙げていることについては、まずゲームはアプリ内課金が主流であり、非ゲーム系はアプリ外での決済が主流であると説明。その上で、まずは支払いがない状態で遊べて、その先に機能やアイテムを仮想通貨に返還して取得するという、いわゆる「基本プレイ無料」「Free To Play」のモデルが世界でも広まっており、モバイルデバイスのゲームはカジュアルゲームが中心で、コアなゲームユーザーではない人たちが多く遊んでいるため、裾野としても広がっていることを挙げた。さらに東アジアのユーザーは、他の地域に比べて2倍以上ゲームに時間を使っていることもあり、ゲームの収益が他の地域よりも高く、地域性の違いもあることを付け加えた。

　一方で最近のトレンドとしては、ノンゲームのサービスを展開する企業もランキングに入ってきているという。LINEはゲーム事業のLINE GAMEがあるものの、スタンプや漫画や音楽など幅広く展開している会社のひとつ。さらに音楽ストリーミングサービスを展開しているSpotifyや、デーティングアプリを展開し、日本のエウレカを傘下に収めたことでも知られるIACなど、ゲーム以外のジャンルでも収益を伸ばしているという。そして同社が以前発表した2020年までのアプリ市場動向と予測でも触れたように、このような非ゲーム系の市場も増えていくものだと説明した。