日本のミレニアル世代の約8割がオンラインコンテンツの内容を疑わない--アドビ調査

　アドビ システムズは、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を発表した。同調査は、アドビ システムズが調査会社であるEdelman Berlandに委託し、米国、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、日本の6カ国の18歳以上のユーザー1万2169人を対象にオンラインで実施。日本の調査結果は2014人からの回答に基づいている。

　同調査によると、情報を得る時間が1日に15分程度に限られている場合、日本人の79％が「長めの記事を読むより、話題となっている短めの記事を数多く閲覧したい」と回答。世界平均の63％を上回った。

　日本の回答者は、平均して2つのデバイスを使用し、6つのサービスから情報を得ているという。毎日アクセスする情報源としては、「Facebookなどのソーシャルメディア」（28％）、「YouTubeやVineなどのオンライン動画プラットフォーム」（25％）、「企業のEメールニュースレター」（21％）、「Twitter」（19％）が上位にランクインした。

　同社では、この結果を受け、消費者が閲覧する情報が増加する中、ユーザーが1つのコンテンツに対して割く時間はよりいっそう短くなっているとし、企業のコンテンツマーケターには「対象とする消費者のデバイスに適した、信頼性の高いコンテンツ提供」が求められるとしている。

　コンテンツの信頼性について、「オンライン上のコンテンツの信頼性に対してどの程度疑問を持つか」と質問したところ、世界では約半数の消費者が写真や画像が加工されていないか、記事が偏っていないかを疑うのに対し、日本では30％にとどまった。

　特に、日本のミレニアル世代の82％は、オンライン上で投稿するコンテンツが正確もしくは適切かどうかを検証しないと回答している。この数値は調査国の中で最も高く、世界平均の58％を大きく上回っており、情報の信頼性や客観性を検証しない傾向があることがわかった。

　コンテンツを閲覧している際に、他のデバイスに切り替えたり、途中でコンテンツを見ることをやめたりする理由としては、「コンテンツが長すぎる」「読み込みに時間がかかる」「画像が読み込めない」「レイアウトや画像が魅力的でない」などの回答があった。