興味や関心に応じて広告をパーソナライズ--クリテオの戦略を聞く

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　インターネット広告配信事業を手掛けるCriteoが注目を集めている。ユーザーのサイト閲覧履歴などを手掛かりに、効率的にパーソナライズされた広告を表示する「ダイナミックリターゲティング広告」と呼ばれる手法を用いて、高成長を続けている。同社の目指すもの、事業戦略などを日本担当マネージングディレクターを務める鈴木大海氏に聞いた。

日本担当 マネージングディレクター 鈴木大海氏

ミリ秒で決まる入札でネット広告

　Criteoの展開する広告事業は、PC、タブレット、スマートフォンなどを通じ、eコマースを展開する企業の顧客、あるいは潜在顧客の間をいわば仲介し、会員登録や資料請求、商品購入などにつなげるためのサービスを提供することだ。独自のレコメンデーションや予測アルゴリズムにより、ある個人の関心や興味と関連性が高いと考えられる広告を、リアルタイムで自動的に生成し多くのサイトに配信している。

　同社が最も多くの広告を配信しているのは、ヤフーであり、Yahoo!ニュースをはじめとする主要コンテンツ上にリターゲティング広告が適用されている。関心や興味があって見ていた電子商取引や旅行情報などのバナーが、ニュースサイトの傍らに表示される。ヤフーは同社に出資もしており、関係は深い。

　Criteoは2005年にフランスのパリで設立され、2013年10月に株式を公開している。鈴木氏は、オーバーチュアやヤフーで検索連動型広告やディスプレイ広告の配信ネットワークの運用に携わり、アマゾンジャパンを経て、2013年からCriteoのマネージングディレクターとして日本事業の統括責任者に就任している。

　同社の事業は、運用型広告と呼ばれる領域に属している。運用型広告は1クリックX円というように、入札形式で売買されるインターネット広告であり、検索連動広告なども含まれ、2013年の市場規模は前年比121.6％の4122億円（出典：電通「日本の広告費」）といわれ、成長性が高い。

　同社の手法は、より高い効率性を示している。鈴木氏は「その商品を見ていない人には、関連情報は出ない。まさにある商品に関心を持ち、ネットで見ているタイミングで情報を示すので、資料請求や購入などにつながる確率はより高まる」と話す。たとえば、通販サイトでスニーカーの商品情報を3つ閲覧したといった情報が、瞬時にCriteoに伝わり、数秒後には、その個人が見ていた商品の関連情報が表示されるといった具合だ。

　この手法では、アルゴリズムを駆使して、リアルタイム入札（Real Time Bidding：RTB）で取引される。つまり、広告のインプレッションが発生するたびごとに、広告枠を競争入札にかけるという形式で、配信する広告を決定する。入札希望者は、ターゲットとするユーザー属性、掲載面、広告の掲載基準、入札価格などをあらかじめ設定しておく。ある掲載面で、インプレッションが発生した場合、当初設定された条件に合致する広告主の入札が募られ、最も有利な条件を示して入札した広告主の広告を配信する仕組みとなっており、入札は0.1秒未満で完了する。