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興味や関心に応じて広告をパーソナライズ--クリテオの戦略を聞く - (page 2)

大川淳 山田竜司 (編集部)2014年04月10日 16時23分
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高い費用対効果に自信

 「インターネットが出現する以前は、広告の主流はテレビや新聞、雑誌などの媒体だった。インターネットを積極活用する層もあれば、そうでない層もあり、まだ時間はかかるが、われわれのサービスは、非常に費用対効果が高いと自負しており、マーケターから高い評価を受けるだろうと考えている。日本法人は設立3年になり、このようなマーケティングもあると認知され始めてきた。デジタルパフォーマンス広告に特化していることも、好調の要因だろう」(鈴木氏)

 グローバルでの売上高は、2010年に6560万ユーロ(約87億円)、2011年に1億4360万ユーロ(約191億円)、2012年に2億7190万ユーロ(約362億円)、2013年 4億4400万ユーロ(約591億円)と着実に伸長している。

 その好調さは第三者の調査に裏付けられている。デジタル業界の分析データを提供する米comScoreが日本を対象にした調査によれば、Criteoのリターゲティング、レコメンデーション広告をみたユニークビジター数は6550万に達し、国内インターネットユーザーの89%がパーソナライズされたCriteoのディスプレイ広告を見たという。調査は国内15歳以上のPCのインターネットユーザーを対象に1月に実施された。

 無数のサイト閲覧から発生する膨大なデータをCriteoは瞬時に処理しているわけであり、文字通りビッグデータを扱っているためにインフラ投資には積極的で、都内にデータセンターを設けている。「数年前であれば、システム投資額に見合うだけのビジネスはできていなかったかもしれないが、当社のような規模であれば自前の専用施設を保有している方がより良好」(鈴木氏)と判断している。

 社内には、ビジネスインテリジェンス(BI)を担うチームがある。「どの時点で広告を出すべきか。出すとすれば、どんな広告をどこに出すのか。BIチームがデータの裏側を分析して、最適化していく。国内では従業員50人のうち、BIチームは3人だが、全世界ではさらに増えている。営業要員の増加より、BIチームの増員の方がより効果が高いような局面もある」(鈴木氏)という。

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