薄型テレビ、11月は28カ月ぶりに金額ベースで8％増を記録--4Kで単価アップ

　ジーエフケーマーケティングサービス ジャパン（GfKジャパン）は12月17日、薄型テレビの国内販売動向と今後の市場見通しを発表した。2014年は4年ぶりで販売台数が前年を上回るとしている。

　2013年11月の薄型テレビ販売は、台数ベースで前年比12％減とマイナス成長になったが、金額ベースでは同8％増とプラスに転じた。これは50インチ以上の大画面テレビや4Kテレビの販売が拡大し、平均単価が上昇したことによるもの。金額前年比がプラスになったのは、地上アナログ放送が停波した2011年7月以来、28カ月ぶりになる。

　2014年の販売台数に関しては、エコポイント制度やアナログ放送停波にともなう特需の反動減が和らぎ、前年比2％増の630万台と4年ぶりのプラス成長を予測している。4月1日の消費増税前には駆け込み需要が発生し、3月には2ケタ成長が見込まれるとしている。

　なお消費者調査によると、テレビ購入予定者の75％は増税前にテレビの買い替えや買い増しを検討しているとし、販売増は4月以降の反動減で吸収されるため、2014年の増税による押し上げ効果はほとんどないと見ている。

　また、4Kテレビの販売動向を見ると、50インチ以上の薄型テレビに対する構成比は、2013年11月に数量ベースでは12％、金額ベースでは27％とともに過去最大になったとしており、2013年の4Kテレビの販売台数は3万台が見込まれている。

　テレビ購入予定者に4Kテレビについてたずねると、32％が「特徴まで知っている」、57％が「名前を聞いたことがある」と回答しており、認知度は高いとのこと。しかし実際に購入を検討している消費者は28％にとどまるとのことだ。