ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfKジャパン)は、家電量販店における薄型テレビに販売動向について発表した。アナログ停波による特需後から縮小が続いていたが、徐々に回復傾向にあるという。
年初の時点で前年比31.5%減だった金額ベースが、8月には同2.6%減まで急速に回復したことに加え、数量ベースも年初37.9%減だったものが8月には18.8%減にまで上昇した。
要因として考えられるのは中小型テレビの価格の下げ止まりと、大画面テレビの拡大による平均価格の上昇。8月の動向を見ると、テレビの平均価格は前年同期から1万700円上昇し、6万4000円になっている。
画面サイズでは、26V型以下が前年同月の37.2%から28.9%に縮小する一方、50V型以上が同4.6%から10.5%にまで拡大した。金額構成比でも50V型以上は18.2%から30.5%へと大幅に拡大している。
この背景には、新製品が相次いで投入された4Kテレビの登場がある。平均価格はフルHDテレビの3倍以上と高く、販売を伸ばしているとのこと。50V型以上に占める4Kテレビの構成比は、8月に数量ベースで6.7%、金額ベースで18.5%になっている。
大画面化、4Kテレビの登場により、テレビの販売金額は週次ベースで+成長を記録しているとのこと。9月第1週(9月2~8日)の金額前年比は3.6%増になっており、前年の販売金額を上回ったのはアナログ放送が停波した2011年7月の第3週以来、約2年1カ月ぶりになる。
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