スマートフォン出荷台数比率、2014年度に8割超え

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 MM総研は3月28日、2017年度(2018年3月期)までの携帯電話市場の出荷台数と契約数の予測を発表。2012年度の携帯電話出荷台数は前年度比4.5%減の4080万台となる見通し。

 そのうちスマートフォン出荷台数は、携帯電話会社による在庫調整の影響で下期には伸び悩んだものの、前年度比19.9%増の2898万台となり、総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は71.0%になるとしている。

 スマートフォン出荷台数(スマートフォン出荷台数比率)は、2013年度が3160万台(76.3%)、2014年度が3430万台(80.3%)、2015年度が3340万台(81.3%)、2016年度が3580万台(83.4%)、2017年度が3530万台(84.4%)。2014年度にはスマートフォン出荷台数比率が8割を超えるとみている。

図1 スマートフォン出荷台数推移(出典:MM総研)
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 スマートフォン契約数は、2013年1月末に4061万件、2013年3月末には4337万件に達する見込み。2013年3月末のフィーチャーフォン契約数は7324万件で、スマートフォンとフィーチャーフォンを合わせた携帯電話契約数は1億1661万件と予測。スマートフォン契約比率は2011年度末より14.5ポイント増の37.2%に達する見通しだ。

 LTE(TD-LTE含む)対応スマートフォンの契約数は2013年3月末で1608万件になる見通し。今後はLTE対応が中心となり、2018年度には8953万件(スマートフォン契約数の95.4%)まで拡大するとみている。

図2 スマートフォン契約数の推移(出典:MM総研)
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 2013年1月末のスマートフォン契約数(4061万件)をOS別に見ると、Androidが2570万件(63.3%)で最も多く、次いでiOS(iPhone)が1412万件(34.8%)、その他OS(Windows、BlackBerry)79万件(1.9%)となっている。

 2011年3月末のOSシェアと比較すると、Androidは40.4%から22.9ポイントの増加、iOSは49.6%から14.8ポイント減少している。契約数No.1のNTTドコモではiPhoneを取り扱っていないこと、iPhoneが年間1機種程度しか発売されないのに対し、Androidは複数メーカーから多数の製品が発売されていることが理由として挙げられるという。

図3 スマートフォンOS別契約数シェア(出典:MM総研)
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 今後、スマートフォン市場に影響を及ぼす要因としては(1)新しい料金プラン(低価格プランなど)、(2)ドコモからのiOS発売や新OSの台頭、(3)高速化や技術革新による新たなスマートフォンの登場――が挙げられるという。OSでは、今後WindowsやTizen、Firefox OSといった新勢力の拡大によって競争環境が続き、スマートフォン市場のさらなる発展が期待されるとしている。

 調査は携帯電話ユーザーに対するアンケート調査と既存データの分析に基づいている。

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