市販薬ネット販売に6割が賛成--市場規模は約2400億円拡大する可能性

　電通総研は3月27日、「市販薬のインターネット販売に関する意識調査」の結果を発表した。調査時期は2013年3月で、全国20代から60代の性別・年代ごとに200人ずつを対象とした。PCインターネットによる調査で、有効回答数は2000サンプル。

　市販薬のインターネット販売に対する反対は1割程度にとどまり、6割が賛成となっている。賛成派は女性よりも男性が多いことが特徴で、40代と50代男性では7割以上が賛成と回答。またインターネットでの市販薬購入が可能となったら、約8割が利用したいと回答し、年代や性別での顕著な差はないとしている。

　一方で、女性はデメリットとして「副作用が起きた場合の対応」や「自分の判断だけで医薬品を選択すること」、「薬の飲み合わせの判断」などで不安を示す割合が男性よりも高く、女性の方がインターネットによる市販薬購入に対して慎重であると推察しているという。

　また、インターネット販売でなら購入したい医薬品があると回答したのは、全体の46.2％となり、特に新たな購入意向者が多いのは、「滋養強壮剤・ビタミン剤」、「育毛剤」、「漢方薬」が挙げられた。そして2011年度の販売高金額を元に市場規模を推計した結果、6000億円強と推計されている市販薬市場全体が、最大で約2400億円程度拡大する可能性があるとしている。

　このほか、購入チャネルのシフトが大きいと予想されるのは、「育毛剤」、「妊娠検査薬」、「外用消炎鎮痛剤」。市販薬のインターネット販売に求められることは「安さ」、「品揃え」、「副作用情報」で、特に副作用情報はどの年齢層でも女性が求める割合が多く、差が顕著。また販売サイトとして最も望まれているのは、薬局やドラッグストアのサイトといった調査結果を公表している。