アップルとグーグル、ダウ工業株30種平均指数の構成銘柄入り？--バロンズ報道

　AppleとGoogleは近々、IT業界のパイオニア企業と入れ替わるかたちで、ダウ工業株30種平均指数の構成銘柄として採用されるかもしれない。

　Barron'sが米国時間4月29日に報じたところによると（記事の閲覧には購読手続きが必要）、同指数は見直しの時期を迎えており、AppleとGoogleは大手のIT企業として金融市場に大きな影響を与えているという。Barron'sによるとこの2社は、由緒あるHewlett-Packard（HP）やBank of America、Alcoaには真似のできないかたちで、「世界のビジネス勢力図を大きく塗り替えつつある」という。

　「19世紀に誕生したこの指数を適切なものとして維持していくには、21世紀の市場を反映する必要がある」（Barron's）

　ダウ工業株30種平均指数の構成銘柄が前回入れ替えられた2009年以降、Appleの時価総額は約5630億ドルとなり、世界で最も価値のある企業となっている。

　とは言うものの、ダウ工業株30種平均指数は構成銘柄の株価に基づいて算出されるため、AppleやGoogleのいずれが採用される場合であっても難点があることはBarron'sも認めている。Appleが構成銘柄入りを果たした場合、同社のこの指数に占める割合は26％となり、12％を占めているIBMの2倍以上となる。

　Barron'sによると、Appleは5対1、あるいは10対1の株式分割を実施することで、指数銘柄としての要件を満たせるはずだという。この4月、Appleは株価でGoogleを追い抜いた一方、Googleはその1週間後に上場後初めてとなる株式分割の実施を発表している。

　なお、ダウ工業株30種平均指数の見直しについて、公式な予定は存在していない。