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米国の食料品EC利用、2020年はコロナ禍で54%増--2021年は1000億ドル超規模へ

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 eMarketerは、米国消費者の食料品オンライン通販サービス利用状況に関する調査結果を発表した。2020年の支出額は958億2000万ドル(約10兆1531億円)となり、前年比54.0%増と大幅な伸びとなった。これは、米国消費者向けEC支出全体の12.0%、食料品販売全体の7.4%を占める規模だそうだ。

 急成長の要因として、eMarketerは新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックを挙げた。食料品店の休業、外出自粛、ロックダウン(都市封鎖)などの影響で、食料品ECを初めて利用した人が大量に発生したためだという。2020年に1回でも食料品ECを利用した14歳以上の米国消費者は、1億3160万人で全体の42.6%。

 eMarketerは、食料品ECを“お試し”利用した人が、継続的な顧客になると考える。これからCOVID-19ワクチンの接種が進めば、食料品をECでなく再び実店舗で購入するようになって食料品ECの成長は鈍化するものの、2022年には米国消費者の過半数が食料品ECユーザーになると見込んだ。

 今後については、2021年の支出額を1000億ドル(約10兆5960億円)超と予測。消費者1人当たりの年間支出額も増加し、2020年の728ドル(約7万7139円)が、2021年は818ドル(約8万6675円)、2023年は1000ドル(約10万5880円)を超えるとした。

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