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次期iPhoneのうわさ、トリプルカメラ搭載か--Appleニュース一気読み

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 7月22日~7月28日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

 Appleは毎年9月にiPhoneの新モデルをリリースする。2019年のカレンダーを見てみると、9月1日は日曜日から始まり、例年スペシャルイベントを開催する9月第2週で、特に火曜日の開催が多いことを考えると、9月10日が有力な日程だと思われる。

 2018年、9月第2週の火曜日は11日で、2001年の同時多発テロが発生した9月11日と重なることから、9月12日水曜日がイベントとなった。2019年は火曜日開催でも9月10日なので、問題なさそうだ。

 9月9日の週に発表し、発売1週間前の金曜日から予約を開始し、9月中に発売するのも例年の流れだ。2019年の場合、発売日となり得る金曜日は9月20日、そして9月27日。9月20日の方が新型iPhone発売から2019年第4四半期決算に含まれる日数が多くなることから、こちらの方が有力だ、と考えることができる。

 そのiPhoneは、2019年もiPhone XS・iPhone XR・iPhone XS Maxの3つのサイズ構成になるとみられている。ディスプレイテクノロジーについても、有機EL2機種、液晶1機種で同じ構成だ。

 上位モデルとなる有機ELディスプレイ搭載の2機種にはカメラが3台搭載され、より広角なカメラを備えることで撮影後に構図を自由に調節できるようになるとしている。また自撮りカメラも強化され、4K撮影や秒間120フレームのスーパースローに対応するとみられる。

 大きな変化としては、2018年モデルのiPhone XRで廃止された流れを受け、iPhone XSシリーズの後継モデルでも、画面を押し込む感圧式の3D Touchを廃止するとの見方が大きい。その代わり、振動を指先に伝えるTapTic Engineが新しいものに置き換わる、と見られている。

 心臓部となるのは引き続き自社開発のA13チップで、グラフィックス性能で大きなアドバンテージになると予測されている。

 スマートフォン市場は、特にハイエンドモデルで世界的な飽和の段階を迎えており、Appleも2018年を最後に、決算で販売台数を公表しなくなり、売上高のみの発表に切り替えた。

 さまざまな価格帯のモデルを販売しており、販売台数が業績や売上高と連動しなくなった、と説明している。台数の落ち込みをネガティブな数字と投資家に受け取って欲しくないという意思表示でもあり、今後販売台数がポジティブに振れることはない、との予測の表れでもある。

 Appleに限らず、スマートフォンの次の大きな進化とこれに伴う商機は5G対応であり、韓国や中国のメーカーがこの分野では先行している。

 AppleはQualcommとの和解やIntelのスマートフォンモデム部門の買収を通じて、5G対応iPhoneに向けて準備を進めている。そうしたニュースを見ると「今年はスルー」という消費者の動きが生まれても不思議ではないことから、Appleが端境期となる2019年のiPhoneを、いかに魅力的に魅せるか、注目している。

次期「iPhone」、2機種がトリプルカメラ搭載か(7/24)

Apple、Intelのスマートフォンモデム部門を買収

 Appleは7月26日、Intelのスマートフォンモデム部門を10億ドルで買収することを発表した。これには、2200人の従業員に加え、ワイヤレス通信に関する知的財産や製造設備などが含まれるという。買収は2019年第4四半期に完了する見通しだ。

 Appleは2018年に発表したiPhoneで100%Intel製の4Gモデムを使用してきた。しかしIntelは5Gモデムの開発の遅れが指摘されており、結果的にAppleは係争中だったQualcommと和解し、向こう6年間の技術ライセンスと、複数年にわたるチップ供給の契約をまとめた。

 この知らせを受けてIntelはスマートフォンモデムからの撤退を発表した。年間1億ドルの赤字だと言われる同部門がAppleに渡ることは、Intelの業績面からみてメリットがあるだけでなく、AppleとしてもQualcommとの交渉力を高めること、あるいはiPhone以外のデバイスにおける次世代通信の活用が促進される点が期待できる。

 しかし引いた視点で見れば、Intelのスマートフォンモデム部門は、Apple以外に良い引き取り手がいなかったとも言える。

 Qualcommは最も高い親和性を持つと考えられるが、独占禁止法に照らして承認されるかどうか微妙かもしれない。ましてや、Huaweiなどの中国勢の買収は、現在の貿易戦争と紐付いてしまった次世代通信の覇権争いを繰り広げる米中関係を考えると、あり得ない選択肢だからだ。

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