プリンストンが現場の声を汲み取り挑む教育現場への参入--離島の教育をICTで変える - (page 3)

操作ボタンのシールを手貼り、現場での使いやすさを追求する

　ハードウェアの安定性を担保した上で、サポートも徹底している。手元の資料をモニタに写し出せるドキュメントカメラは、全教室に1台ずつ設置されるなど普及が進むアイテムだ。

　プリンストンでは、佐賀県、鹿児島県、沖縄県の小学校を中心にドキュメントカメラを導入。導入前に教育委員会の担当者に話しを聞いたところ「使い方がわからない」という声が上がっていることがわかった。

　さらに話しを聞いてみると、ボタンや端子の使い方がひと目見ただけではわからず、使う際に手間が生じていたとのこと。別の教室で使用する際に、接続ケーブルを外すと、移動した先でつなぐことができないといったトラブルが起こっていることもわかった。そこでプリンストンは機能や接続先がひと目でわかるイラスト入りのシールを用意。1台ずつシールを貼付することで、使いにくさを解消した。

　「ドキュメントカメラは教育現場でも使用頻度の高い機器。しかし、導入後数カ月経っても、操作が分からないなどのクレームは全く上がっていない。シールを貼ることで確実に使いやすくなった。最初に出荷を予定していた百数十台については、九州営業部のメンバーで手分けをしてシールを貼付したが、そうした努力が、クレームなしにつながっていると思う」（廉谷氏）と独自の営業手法を明かす。

操作ボタンと接続が一目でわかるように名称を印刷したシールを貼付した

プリンストンの営業統括本部 東日本営業統括第3部部長の木本泰生氏

　PC周辺機器メーカーとして、20年以上の実績を持つプリンストンだが、教育向け市場での歴史は浅い。木本氏は「まずはプリンストンが教育分野に参入していることを知ってもらうこと、そして導入につなげることが目標」とする。現在、九州を中心に教育分野の実績を上げており「こうした事例をほかの地域でも積み上げていきたい」と今後の取り組みを話す。

　一方で九州地域では「販売の約6割が教育分野になっており、逆を言えばコンシューマ市場やそれ以外はもっと伸ばせるはず。医療分野など新たな使い方を提案していきたい」（廉谷氏）とこれからを見据えた。