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プリンストンが現場の声を汲み取り挑む教育現場への参入--離島の教育をICTで変える

加納恵 (編集部)2018年03月26日 08時00分
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 PCの周辺機器メーカーとして知られるプリンストンは、ここ数年、教育現場におけるハードウェアの導入にも力を入れている。

 プログラミング教育の必修化や授業におけるタブレット端末の採用など、教育の現場が大きく変わる中、ビデオ会議システムやドキュメントカメラがどんな役割を果たしているのか。プリンストンの営業統括本部 東日本営業統括第3部部長の木本泰生氏と、九州営業部部長 廉谷修氏に話しを聞いた。

ビデオ会議システムが離島と本土の教室をつなぐ


プリンストン九州営業部部長の廉谷修氏

 プリンストンでは、自社で開発、製造を手がける液晶モニタやドキュメントカメラなどを展開する一方、ビデオ会議システムの輸入代理店としての顔を持つ。現在取り扱いブランドはポリコム、Cisco、Vidyo、edgewater、Tidebreakの5つ。大規模な会議室を結ぶハイエンドシステムから、モバイルベースで各地をつなげるコンパクトタイプまでをカバーする。

 ビデオ会議システムと聞くと、営業拠点を結ぶツールとして企業への導入を思い浮かべてしまいがちだが、教育現場ではどのように使われているのだろうか。

 「長崎市では、本土の西坂小学校と離島の高島にある高島小中学校を結び、ビデオ会議システムを通じて合同授業を月1回行っている」と廉谷氏は導入事例を話す。


西坂小学校と離島の高島にある高島小中学校の合同授業の様子

 高島は長崎港の南西約15kmに位置する、人口約400人の離島。島内の学校は高島小中学校のみで、現在数人の生徒が通っている。本土とは高速船で行き来ができ、平日で8往復の運行がある。

 この高島にビデオ会議システムを導入したのが約3年前。文部科学省が実施する実証実験の1つとして、離島や山間部などにある小中学校と近隣の学校が一緒に授業ができる環境を整えることを目的としていた。

 本土の学校とともに授業を受ける合同授業は以前から行われていたが、1年に1回程度と少く、本土の生徒が高島に来たり、逆に行ったりと移動することで実施。しかし悪天候の際は高速船が運休になるなど、万全な状態とは言いがたかった。

 実証実験にあたっては、ポリコムの「RealPresence Group 500」を導入。ズームカメラ、リモコン、マイクなどから構成され、最大1080pのフルHD映像の送受信ができる。

 各教室には2台のモニタを用意し、それぞれの教室を映し出す。西坂小学校は教室の後ろ、高島小中学校はモニタの上にカメラを設置することで、高島小中学校の生徒は、教室の後ろに座って授業を受けているような感覚を味わえる。

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