ブランディング目的のデジタル広告費、2018年も増加傾向に--VRIらが調査

　ビデオリサーチインタラクティブは2月21日、ニールセン デジタルと共同で、ブランディング目的でのデジタル広告出稿に対する意識調査を実施したと発表した。調査期間は2017年12月22〜25日。2017年にブランディング目的でデジタル広告を活用した企業で、実際に業務に関わっている全国の20〜59歳の会社員計300人（広告主150人、広告会社150人）を対象に実施した。

　両社によると、日本のインターネット広告費は1兆3100億円（前年比113％）と1兆円を超え、TVに次ぐ媒体に成長。2017年も二桁成長が予測されているものの、広告効果という観点では、ブランディング目的での利用が増えたことにより、アドフラウド（広告がボットなどの不正プログラムで閲覧されていないか）、ビューアビリティ（ユーザーが閲覧できる状態で広告が表示されているか）、ブランドセーフティ（ブランドイメージを毀損するような不適切なサイトなどに表示されていないか）などの問題点がある。

　デジタル広告の効果測定の実施については、「自社で費用を出して、第三者の調査会社で実施」が41％と最も高く、「メディアのレポートを確認」の36％が続く。また、「効果測定は行っていない」は18％となった。

　デジタル広告の効果測定を実施している企業での指標やKPIについては、「動画再生数」が26％、「リーチ、ターゲットリーチ」は23％、「クリック数、サイト誘導数」は22％と続いた。

　デジタル広告の予算確保や各メディア・媒体に割り振るために参考にしている情報については、「目標数値」が65％と最も高く、次いで「メディアの提案」が35％、「勘と経験」の28％となっている。

　また、2018年以降ブランディング目的のデジタル広告の媒体費については、「だいぶ増やす予定」との回答が13％を占め、「増やす予定」（29％）を加えた増加予定の割合は42％を占めた。

　ブランディング目的のデジタル広告に対する現状の課題をみると、最も高いのは「フォーマットやプランが多すぎ、どれが良いのかわからない」（25％）であり、以下、「費用対効果がわからない」（23％）、「ニーズにマッチしたメディアがない」（23％）、「ターゲットにリーチできているのかわからない」（20％）が僅差で続く。

　今後期待することは、「費用対効果が明確になって欲しい」という意見が31％で最も多く、次いで「第三者による効果測定結果が欲しい」「インターネット広告で測定すべき統一指標ができて欲しい」が、ともに21％となった。

　なお、両社は、2017年1月の資本業務提携の発表以降、日本国内のデジタル領域における広告効果測定において「デジタル媒体を横断的に比較することのできる標準指標」の確立を目指し、「Nielsen Digital Ad Ratings（DAR）」を推進。ブラウザやcookieではなく人ベースで、各デジタル媒体の広告到達効果をインプレッションごとの獲得リーチ数などの指標で横並びに比較可能。ターゲットへのリーチも把握できるとしている。