Twitterが新たな動画広告プロダクト「インストリーム動画広告」の国内提供を2017年10月18日から開始した。
すでに同社では、新製品発売時やキャンペーン開始時の初速効果をうながす「ファーストビュー」や、企業に対するユーザー愛着度を高める「プロモビデオ」、自社ウェブサイトへの誘導やECサイトの利用をうながす「ビデオウェブサイトカード」「ビデオアプリカード」といった動画広告商品を取りそろえている。
なぜ、Twitterは新たな動画広告ソリューションをラインナップに加えたのか。その理由をTwitter Japanシニアプロダクトマーケティングマネージャーの犬飼裕一氏に聞いた。
Twitterの調査によれば日本における月間アクティブユーザー数はグローバル全体の4500万人(2017年10月現在)に及び、全体の10%超にあたる日本は、米国に次ぐ市場として注目を集めている。また、Twitterにおける1日の動画視聴回数は1年前の2倍となる12億回(2017年8月現在)まで増加している。
犬飼氏は、「利用者数が増えたのではなく、1日あたりの利用回数が増えた。動画プラットフォームとしてTwitterが認識されるつつある」状況とし、その6分の1にあたる2億回は日本の利用者が占めるという。Twitterが動画機能および動画広告ソリューションに注力するのは自然の流れだろう。
もう少しTwitterが動画広告ソリューションに至る背景を掘り下げたい。犬飼氏はTwitterの特徴として、「インクリメンタルリーチ」「高い利用頻度」「ディスカバリーマインドセット」があると説明する。
利用者への訴求確率を高めるインクリメンタルリーチだが、スマートフォンを利用している15歳から29歳を対象にした調査によれば、動画をTVだけで楽しむのは27%。Twitterのみは22%。両者を併用するのは34%という。日本では「若者のTV離れ」といわれて久しいが、まだまだTVは強い。
他方で、Twitterを1カ月に1回以上利用する属性調査によれば、約半数が30歳から64歳と中高年層が中心部に存在する。若年層から中高年層までバランスの取れた年齢構成を実現するTwitterは、「TVでは得られないリーチを取る」(犬飼氏)ことが可能だと語る。
利用頻度についても興味深い調査結果が確認できる。国内利用者の66%が自宅のリラックスタイムにTwitterを利用し、43%が就寝前のベッドなど。40%はTV、38%は電車・バス、15%はトイレ中に、そして14%が家族・友人との会話中にTwitterを使っているという。この傾向から、Twitterが日常的に利用するSNSツールとして浸透し、動画視聴もしくは動画に出会う確率が高まっているのが現状のようだ。
さらに別の資料では、各SNSの利用頻度を並べてみると、通勤・通学中にTwitterを利用し、タイムラインに出てくる動画を視聴するからこそ、先の2億回という数字につながるのだろう。
そして探求的姿勢を指すディスカバリーマインドセットは、「何かを見つける・楽しみを発見する」ためにTwitterを利用する特徴を示す。例えば交通機関の遅延情報や地震災害情報、ニュース速報など「今を知りたい」利用者がTwitterを活用し、若者の間ではGoogleに次ぐ検索エンジンというデータもあるそうだ。
さらに利用者の73%がツイートを家族や友人に見せて日常会話の話題にしている。Twitter利用者であれば、タイムラインに流れてきた動画を見せて相手に共感を得るシーンを経験したことがあるだろう。だからこそ「動画広告が記憶に残り、会話が生まれるTwitterは、動画広告配信に最適なプラットフォーム」となり得ると犬飼氏は強調する。
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