テクノロジの発達に伴い、休暇中もメールに対応するなど仕事をする人が増えており、英語ではworkation (work+vacationの造語)という言葉も生まれている。
休暇中に仕事をすれば、旅費は個人持ちだが、有休扱いにしないという企業も出てきている。当然、「働かないといけないなら休暇じゃない」という意見はあるものの、「休暇中も、どうせ働かないといけないなら有休扱いにしてもらった方がありがたい」「昼間は働くが、夜や週末はビーチや異国のひと時を楽しめる」と肯定的な意見もある。
一方、働きながら旅行をしたいという若者も世界的に増えており、co-working holidays(コワーキング休暇)という言葉も登場している。
IT環境完備のオフィススペースを共有し、一種の協働コミュニティを形成する「コワーキングスペース」は日本でも各地にできているが、コワーキング休暇は、ビーチや観光地などにあるコワーキングスペースで働きながら休暇も楽しむというものだ。
インドネシアのバリやスペインのカナリア諸島など世界的な観光地で、次々にコワーキングスペースが登場している。こうしたコワーキングスペースでは、オフィススペースだけでなく、キャリアのためのワークショップなど各種イベントも提供されている。
そうした各地のコワーキングスペースと提携し、世界中からノマドワーカー希望者を募ってツアーを企画運営するビジネスが登場している。
2014年にコスタリカを第1弾として始まったHacker Paradiseは3カ月ごとのプログラムで、1カ月ごと違う国を訪れるが、2週間から参加可能だ。2015年6月、初のツアーを開始したRemote Yearでは、1年かけて11カ国を回るという長期プログラムを提供している。どちらもヨーロッパ、東南アジア、南米を回り、日本も含まれている。
Hacker Paradiseでは、旅費は個人負担で、2~3週間参加の場合、宿泊費込みで850ドルだ。Remote Yearは、旅費や宿泊費込みで年2万7000ドルだが、参加前に3000ドルを払った後、月々2000ドルが給料から天引きされる。「そんなに料金を取られるなら、自分で旅行した方が安上がり」と思う人もいるだろう。
しかし、一般の旅行と違い、こうしたプログラムは仕事やキャリアに重きを置き、そのための労働環境と支援体制を整えている点が売りである。彼らは各地でオフィススペースだけでなく、グループで協働して助け合う環境、つまりノマドワーカーのコミュニティを提供している。各自が抱えているプロジェクトに協力したり、労働(スキル)をバーターしたり、アイデアを交換したりでき、また他のメンバーも面白いプロジェクトに携わっているため、参加者にとってはいい刺激になるという。
たとえば、Hacker Paradiseでは、参加者が毎週、個々の目標を設定して発表し、目標達成のために他のメンバーがいかに協力できるかをアドバイスするといった仕組みを設けている。また、自分の仕事やプロジェクトをプレゼンし、グループからフィードバックを得ることもできる。さらに孤独な一人旅と違い、仕事の後はお酒を飲んだり、旅行をしたりする仲間がいるのも魅力のようだ。
ただし、申し込めば誰でも参加できるわけでなく、審査過程がある。Remote Yearでは、フルタイムの仕事があることが条件で、ただ旅行がしたいという人は受け付けていない。また、遠隔で働いた経験や同プログラムでの経験をキャリアアップにつなげようという姿勢も重視される。
短期プログラムのHacker Paradiseでも、参加前に自分でプロジェクトを用意することが条件だ。どちらも仕事の斡旋はしていない。Remote Yearでは2万5000人が応募し、1500人がエッセイを提出した後、300人近くが面接を受けて、最終的に参加したのは75人という狭き門だ。
参加者の年齢は22~49歳で、アメリカ人が55%、45%が14カ国から参加しており、男女の比率は半々だそうだ。Hacker Paradiseと同様、ソフト開発者やウェブデザイナーなどのIT従事者が半数を占めるという。75人中35人がグーグルやマイクロソフトなど大手企業勤務者で、残りはフリーのライターや自営業者、小規模企業勤務者ということだ。サラリーマンの場合、勤務先の許可が必要で、中には勤務先から許可が出ずに参加を断念した応募者もいるという。
1年参加するのだから、やはり相当の覚悟が必要だろう。短期のHacker Paradiseは旅行気分で参加できそうなので、興味がある人は、まずはHacker Paradiseに挑戦してみてはどうだろうか。
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