IT製品、消費増税の影響は受けたか--GfKジャパン調べ

　ジーエフケーマーケティングサービス ジャパン（GfKジャパン）は、4月に実施された消費増税前後のIT製品における販売動向を発表した。消費増税前の3月は金額ベースで前年から約8割増を記録したという。

　IT製品における駆け込み需要は、年明け以降顕在化し、金額ベースでは1～2月は約2割、3月は約8割増となった。大型白物家電が、早い時期から駆け込み需要が見られたのに比べ、IT製品の駆け込み需要は増税直前の3月に集中したという。

　しかし増税後の4月も、Windows XPサポート終了の影響を受け、プラス成長を記録。PCは4月の金額前年比3割増になり、中でもサポート終了週となった4月7～13日は、同6割増と前年同週を大きく上回った。

　これはXPを期限後に使用し続けることの問題点が大きく報道されたため、買い替えのタイミングを逃していた、必要性を感じず使用し続けいたユーザーの買い替えのきっかけになったと推測される。

　XPサポート終了後は、PCと同時に購入されることが多い製品の販売にも波及し、4月の金額前年比はPC用セキュリティソフトで2割増、マウス、キーボードなどの周辺機器も前年を上回った。

　なお、IT製品の販売金額は5月は前年並み、6月4週間は前年比1割減となっている。消費増税が決定した2013年10月から2014年5月までの期間では、金額前年比は約2割増になっているとのこと。GfKジャパンではPCを中心とするIT製品の需要増は、タブレットやスマートフォンへのシフトにより需要減が懸念されるPCが家庭において依然高いニーズがあることを示したとしている。