映画スタジオが今恐れているデジタル企業はGoogleではなくNetflixだということは、Page氏にとって大きなチャンスである。問題はPage氏自身が純然たるシリコンバレー人で、あまり社交的な人物ではないということだ。Page氏の懸案事項の1つは、経験豊かなエンターテインメント業界のベテランを、Googleと映画スタジオの仲介者のような存在として同社に迎え入れる方法を見つけることかもしれない。その人物は、社交的で口がうまく、同時に現在は煮えきらない「Google TV」を盛り上げることができる熱狂的なギークでもある幹部社員、という希有な存在である(Page氏にはがんばってそういう人物を見つけほしい)。これまでのところ、Googleのハリウッドのベテランと言えば、その大半が、半自治的な部門として運営されているYouTubeに在籍している。Googleには、それよりも大きなものが必要なのかもしれない。
だが、その人材探しをする価値はあるはずだ。Googleは風変わりなプロジェクトを多く抱えているのかもしれないが、結局のところ、HBOで放送されるようなDavid Fincher監督のドラマを近いうちにものにできるとは思えない。
Googleのサテライトオフィスで(さらに言うと、エイプリルフールに)ニシキヘビの「Kaiser」がカゴから逃げ出した2007年から、時代は変わった。われわれはこの数週間で、逃げ出したヘビがコメディーの格好のネタになるだけでなく、大きな宣伝効果を持っていることも学んだ。ブロンクス動物園に聞いてみるといい。筆者は先ほど、Page氏はTwitterを使う必要はないと書いた。そのことを忘れたわけではないが、Google社内をくねくねと動き回って、グラノーラであふれる職場からネズミを駆逐する友好的なヘビの偽名で匿名アカウントを作成し、ツイートを投稿するべきかもしれない。それで得られる大きな楽しみを想像してみてほしい。
ここでもっと重要なのは、Googleの企業文化は同社の称賛すべき特徴の1つだということだ。Page氏の復帰によって、Googleの初期の成功に大きな役割を果たした奇妙で斬新な姿勢の一部を取り戻すことができたなら、同氏の方向性は正しいということになるだろう。
今、独占禁止法当局の詮索の目にさらされているのはBill Gates氏のMicrosoftではなく、Larry Page氏のGoogleだ。Googleが過去の教訓を学んだかどうかは分からない。今回、Googleに対して独占禁止法違反の訴えを起こしているのがMicrosoftであることを考えればなおさらだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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