富士通総研はこのほど、「携帯電話の利用実態とニーズ分析2006−先送りされたシェア変動と携帯電話コモディティ化の影響−」を発表した。この調査は、携帯電話の利用実態を調査し、機能やサービスに対するニーズを分析したレポート。
調査結果によると、現在使用している携帯電話の購入時期が1年以内という回答が46.9%、2年以内を合わせると77.7%と、2005年2月の前回調査よりも携帯電話を長く使用する人が増加した。
また、番号ポータビリティ制度の認知について「名前も内容も知っている」と答えた人は84.1%にのぼり、前回調査(45.3%)を大幅に上回った。しかし、制度の開始後のキャリア変更意向は「ぜひ変更したい」と「(端末の)買い換え時に変更を検討する」が合わせて35.6%となり、前回の62.7%よりかなり減少した。
なお、変更意向者の変更希望先キャリアは、auが約4割(39.7%)で最も人気が高く、以下NTTドコモ(17.2%)、ソフトバンク(13.7%)の順となった。
次回の買い換え時に、携帯電話に欲しい機能として人気が高かったのは、カメラ、外部メモリ、赤外線通信、バーコード読み取り、ゲームなどのアプリといった結果となった。ただし、このような機能はすでに多くの機種に搭載されており、かつ搭載機種所有者の使用率が高い機能だった。
また、フルブラウザ、着うたフル、ワンセグ、PC用ドキュメント閲覧の次回希望は、比較的新しい機能としては高いという結果であった。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」