-
NRI、中国シンクタンクと共同研究--スマートシティーなどの可能性探る
（ZDNet Japan）野村総合研究所は5月、中国のIT分野のシンクタンクである中国信息通信研究院産業規画研究所と「デジタル社会資本とスマートシティの国際共同研究協定」を締結し、共同研究プロジェクトを発足した。
2021年07月15日 12時22分
-
親会社でのDXの中核になれる組織力を--NRI、情報・デジタル子会社の課題を調査
（ZDNet Japan）野村総合研究所は、「情報・デジタル子会社における今後の方向性と課題に関する調査」の結果を発表した。同調査は3月1日～19日、ウェブによるアンケートで、国内企業の情報／デジタル子会社47社を対象に実施された。
2021年06月16日 07時00分
-
NRIがAWSジャパン協力のもと、アナリティクスプロジェクト向けキットを開発
（ZDNet Japan）野村総合研究所は、アマゾン ウェブ サービス ジャパンの協力のもと、アナリティクスプロジェクト向けの分析キットを開発した。
2021年04月22日 11時42分
-
NRI、オープンソースソフトウェア「Kubernetes」の技術サポートサービスを提供
（ZDNet Japan）野村総合研究所は、「Kubernetes（クバネティス）」の技術サポートサービスの提供を開始した。このサービスは、同社が運営する企業向けのオープンソースサポートサービス「OpenStandia」のソリューションとして提供される。
2020年12月21日 07時00分
-
野村総合研究所、2026年度までの情報通信・メディア市場を展望
（ZDNet Japan）野村総合研究所（NRI）は、2026年度までの国内市場および一部の国際市場における情報通信・メディア市場の動向分析と市場規模の予測を行った。メディア市場については、デバイス／ネットワーク／コンテンツ配信／xTech（B2C）／xTech（B2B）の主要5市場を取り上げている。
2020年12月18日 13時16分
-
野村総研の新サービスにみる「DXの取り組みを“客観視”するメリット」
（TechRepublic Japan）本連載では、筆者が「気になるIT」を取り上げ、その概要とともに気になるポイントを挙げてみたい。今回は、NRIの「企業のデジタル化推進力診断サービス」を取り上げる。
2020年12月10日 07時00分
-
NRI、デジタル化の推進力を診断する「DiMaC」提供--先進企業群との比較も可能
（ZDNet Japan）野村総合研究所は、企業のデジタル化推進に必要な組織能力を網羅的に診断／ベンチマークする「DiMaC（ディマック）」の提供を開始した。
2020年12月07日 07時00分
-
NRI、AI画像解析ソリューションを提供--AWSの技術を活用
（ZDNet Japan）野村総合研究所はオフィスにおける感染症対策を推進するため、AWSの技術を活用し、AI画像解析ソリューション「NRI AI Camera」を開発。同社は、オフィス向け製品「NRI AI Camera for Office」として提供開始した。
2020年08月04日 07時00分
-
野村総研、「Oracle Dedicated Region Cloud@Customer」で自社DC内に専用リージョンを構築
（ZDNet Japan）日本オラクルは7月9日、野村総合研究所（NRI）が世界で初めて「Oracle Dedicated Region Cloud@Customer」を採用したと発表した。
2020年07月13日 07時20分
-
NRI、専用パブリッククラウドをデータセンターに導入--「Oracle Cloud」dedicated regionを採用
（ZDNet Japan）野村総合研究所は「Oracle Cloud」のdedicated region（「Oracle Cloud Infrastructure」の専用リージョン）を世界で初めて導入し、NRIの専用パブリッククラウドとして利用すると決定した。2020年第2四半期に稼働を開始する予定。
2020年03月16日 14時08分
-
愛媛銀が顧客対応を強化--社内業務にも活用できるチャットボットの今
（TechRepublic Japan）チャットで顧客からの問い合わせに自動で応答する「チャットボット」が活用され、愛媛銀行も利用している。SAPアプリケーションなどの社内業務に活用するケースも増えている。
2019年11月01日 07時00分
-
JALとNRI、パートナー企業と提携して会員サービス--DX実現目指す
日本航空（JAL）と野村総合研究所（NRI）の合弁会社「JALデジタルエクスペリエンス」（2019年2月4日設立）は10月30日、多様な業界のパートナー企業と提携したと発表した。また、新たな会員組織「CLASS EXPLORER」を創設し、会員サービスを開始する。
2019年10月30日 18時32分
-
損保大手の先進事例にみる「マルチクラウド」形態とは
（ZDNet Japan）大手保険会社がITベンダーなど7社と共同で先進の事故対応サービスを開発した一大プロジェクトで、興味深いマルチクラウド形態が浮き彫りになった。果たして、どんなものか。
2019年08月29日 12時32分
-
データで過失を判定--あいおいニッセイ同和損保ら、事故対応システムを提供
（ZDNet Japan）あいおいニッセイ同和損保ら8社はテレマティクス技術を用いた事故対応サービス「テレマティクス損害サービスシステム」を開発。テレマティクスは「テレコミュニケーション」「インフォマティクス」を合わせた造語。
2019年08月14日 12時06分
-
携帯通信網、10年ぶりの刷新期へ--NRIが「ITロードマップ」を発表
（ZDNet Japan）野村総合研究所は、2019年現在から5年後程度までの間に考えられる情報通信関連技術の進展をまとめた「ITロードマップ」を発表した。
2019年03月07日 14時18分
-
5Gで加速するデジタル変革--野村総研が2024年を展望
（ZDNet Japan）野村総合研究所（NRI）は12月6日、2024年度までのITとメディアに関連する主要5市場の動向分析と市場規模の予測を行った。
2018年12月13日 10時32分
-
LINE WORKS、NRIのAIと連携--“日本語に強い”チャットボットを構築可能
（TechRepublic Japan）「LINE WORKS」とNRIが開発する情報ナビゲートシステムが連携する。日本語に強いチャットボットを構築できるという。
2018年11月13日 07時15分
-
mPLAT：システム運用に必要な運用管理機能をクラウド型で提供
（TechRepublic Japan）運用管理SaaS「mPLAT」は、オンプレミスやパブリッククラウドに別途用意することなくシステムの運用を管理できる。専用の統合運用管理機能が提供されるため、自社のシステムに最適な環境を自由に設定できる。
2018年05月07日 16時00分
-
Senju/DC：マルチクラウド対応の運用管理ツール--開発担当にも運用管理を提供
（TechRepublic Japan）運用管理ツール「Senju/DC」は、マルチクラウド管理や運用自動化、DevOpsポータルなどの機能も搭載する。
2018年04月27日 16時00分
-
Senju/EN：適切な情報を適切な担当者に提示する統合運用管理基盤
（TechRepublic Japan）統合運用管理基盤「Senju/EN」は、複雑化するシステム運用の効率化や自動化を図る。多様な情報を適切に各担当者に提示する。
2018年04月26日 11時00分
-
Senju/PV：システム運用に特化した可視化ツール--アクションを自動実行
（TechRepublic Japan）ダッシュボードツール「Senju/PV」は、システムの運用状況などを可視化する。さまざまな情報をグラフやチャートなどに表示して、運用改善に向けた気付きを得られる。
2018年04月25日 11時00分
-
Senju/ASM：機械学習活用した自律型ITサービス管理--未知の障害にも未然対応
（TechRepublic Japan）ITサービス管理ソフトウェア「Senju/ASM」は、システムや利用者、運用担当者、外部ベンダーへの依頼状況などから集まる膨大な情報を機械学習してナレッジ化して活用する。
2018年04月23日 11時00分
-
Senju/SM：ITILやITSMSで求められる運用プロセスを実現するサービスデスクツール
（TechRepublic Japan）サービスデスクツール「Senju/SM」はITILやISO20000（ITSMS）で求められる運用プロセスを実現する。情報共有の状況をホワイトボックス化することでサービスデスクを最適化する。
2018年04月20日 11時00分
-
地方公共団体向けマイナンバーサービスをLGWAN経由で提供--NRI
（ZDNet Japan）野村総合研究所は、地方公共団体向けに、マイナンバーを保管・管理する「e-BANGO」サービスと、紙の重要書類を安全に管理する「e-BANGO /image α」サービスを、行政専用のネットワーク「総合行政ネットワーク（LGWAN）」上で提供開始したことを発表した。
2018年04月16日 11時09分
-
金融デジタル変革を推進--マイクロソフトと野村総研がコンソーシアムを設立
（ZDNet Japan）日本マイクロソフトと野村総合研究所は、金融市場におけるデジタルトランスフォーメーション推進に向けたコンソーシアムとして、「金融デジタルイノベーションコンソーシアム（FDIC）」を11月1日に設立した。
2017年11月02日 07時30分
