空間プロデュースのプロが作る理想の仕事場とは--乃村工藝社の新オフィスを探訪

佐藤和也 (編集部)2021年07月09日 07時30分
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 デザイナーの執務エリア。チームアドレス制を採用し、65%の座席を設ける形で設置。これによりデザイナーフロアをひとつにまとめることができたという。またタスク・アンビエント照明を採用し、電源を床からとることで天井の設備工事をなくすとともに、コストを抑えて独自の雰囲気を作り出しているという。

 デザイナーの執務エリア。チームアドレス制を採用し、65%の座席を設ける形で設置。これによりデザイナーフロアをひとつにまとめることができたという。またタスク・アンビエント照明を採用し、電源を床からとることで天井の設備工事をなくすとともに、コストを抑えて独自の雰囲気を作り出しているという。

 乃村工藝社は、お台場にある新しい自社オフィスをメディア向けに公開した。働きやすさの改善や働きがいの向上とともに、グループ会社の拠点集約を目指したもので、空間プロデュースを手掛ける同社が、ニューノーマル時代におけるオフィス空間の実験も試みたものとしている。

 乃村工藝社は、いわゆるディスプレイ業と呼ばれる、店舗や博覧会、催事などの展示等にかかわる企画設計から施設の内装や外装までを総合的に手掛けている。

 新オフィスについては、本社隣のビルのテナントが空いたことを機に、グループ会社を集約する拠点集約整備プロジェクトとして計画が開始されたもの。部門横断型で多様な職種からメンバーを集め、最終的には100名近くが参加。ボトムアップ型で社員側から経営層に提案するスタイルで進めていったという。計画は2019年からスタートし、2020年の新型コロナウイルス感染症の感染拡大にともない、さらなるリサーチやヒアリング、検討内容の大幅な変更などもありながら、2021年3月から新オフィスの運用を開始したという。

 新オフィスについては、新型コロナ対応だけではなく、その先にあるニューノーマル時代を見据え、テレワーク時代に会社に来る目的となる場の提供として、あえてリアルなオフィス空間の価値を高める実験も含めたものとしている。拠点の集約によって偶発的なコミュニケーション機会を活性化を図ったほか、執務空間のコンパクト化とコミュニケーションエリアの拡充、工事コストや使用電力の削減、ソーシャルグッドへの対策を施したものとなっている。また、自社での運営や実験を通じて、変化しやすい社会ニーズに対応できることも狙いとしている。

新オフィスにおける施策や対策など
新オフィスにおける施策や対策など

 同社では今後のワークプレイスの展望ならびに求められるものとして、「コミュニケーションを誘発するイノベーティブな空間」「オープンイノベーション」「不確実な時代にインスピレーションを生む場所」の3点を挙げる。

 プロジェクトのクリエイティブディレクターを務めた乃村隆介氏は、「これからの仕事場は、仕事をする場所から、みんなが集まり創造活動を行う場所にシフトしていく。それがやりやすい空間が求められる」とし、さらに「先が読めない時代には想像性が大事。その想像力を喚起するような空間は、クリエイティブを主体とする会社ではなくても、これからは必要になってくる」と語った。

今後のワークプレイスの展望
今後のワークプレイスの展望

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