Appleは米国時間3月30日、毎年行われている開発者イベントWWDCを、6月7日から11日の日程で開催することを明らかにした。2020年に初めてオンライン開催されたが、これを踏襲する形で、2021年もオンライン開催となった。
これまでは、サンフランシスコ市内や、Apple本社に近いサンノゼ市内のカンファレンス会場を用いて、基調講演を皮切りに、数々のセッションとハンズオンで構成されるイベントで、1500ドルの入場チケットは抽選での奪い合いとなるイベントだった。
2020年のオンライン開催は人数に制限がなく、また参加も無料で行われ、基調講演は公開時から各国の言語の字幕が付けられるなど、これまでよりも多くの人々に対してオープンなイベントへと変化していた。
特に基調講演の映像は、同社の魅力的な本社であるApple Parkを活用しながら作り込まれており、企業のオンラインプレゼンテーションの在り方を大きく進化させた。
例年、iOS / iPadOS / macOS / watchOS / tvOSといった各製品向けの基本ソフトがアップデートされ、新機能の追加や、開発者がアプリ開発に利用できるAPIの追加などが発表されるソフトウェア中心のイベントだった。
2020年はMacがIntelからApple Siliconへと移行する発表が行われたが、これも開発者がM1 MacまでにApple Silicon対応のアプリを開発できるよう、ハードウェアに先行して開発環境について説明する場となった。
そのため、もしも秋にまったく新しいハードウェアが登場する場合、そのアプリ開発を先行させるため、プラットホームについての説明や開発にあたってできることを紹介するなど、なんらかの説明が加えられる可能性がある。
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Appleは3月31日、製造に関連するパートナー110社の再生可能エネルギー100%への転換を行っていくことを明らかにした。これにより、1500万トン分の温室効果ガス(二酸化炭素換算)を毎年削減することができるようになる。
またAppleは「California Flats」といわれる電力貯蔵施設を、本社の近くに建造中だ。これは米国最大の電源プロジェクトの1つで、7000世帯以上に供給する1日の電力量に相当する240MW/hの電力を貯蔵できる。
太陽光発電や風力発電など、再生可能エネルギーの発電方法は出力のコントロールを人間が行うことができないため、作りすぎた電力を蓄積し、足りないときに使うための「貯蔵」が重要となる。そのための取り組みにも着手している。
アップル、サプライヤー100社超が利用する電力を再生可能エネルギー100%に(4/1)CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
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