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充実のiMac刷新、最後のIntel Macとなるか?--Appleニュース一気読み

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 アップルは8月5日、オールイン型のデスクトップ「iMac」の27インチモデルを刷新した。すでに6月のWWDC20で、MacをIntelからApple Siliconへと移行させる発表をしているが、今回のiMac刷新は第10世代Intel Coreプロセッサを搭載するモデルであり、息の長いモデルとなる可能性がある。

 今回搭載したのは3.1GHz 6コアプロセッサで、その他に8コア、10コアのオプションを選ぶことができる。6コア、256GBストレージのRetina 5Kディスプレイモデルで19万8400円(税別)だ。

 今回の刷新では、ディスプレイに新たに環境光と色温度を合わせるTrueToneテクノロジーを採用した他、Nano-textureガラスのオプション(+5万円)を用意した。これは6KのProDisplay XDRにも採用された写り込みを最小限に抑える加工で、単なるマット仕上げと比べてコントラストを保てるという。

 グラフィックスについては、次世代AMDグラフィックスRadeon Pro 5700 XT(16GB GDDR6メモリ搭載)まで用意され、メモリは最大128GB、ストレージは8TBまで搭載できる。

 今回の27インチモデルは、プロセッサやグラフィックスの変化以上に、アーキテクチャ上の変更が行われている。これまでiMacにのみ、Apple製のT2チップが搭載されていなかったが、今回の27インチモデルでようやく搭載となった。

 T2チップはブートセキュリティ、ディスクコントローラ、ディスクへのオンザフライ暗号化といったセキュリティ機能、オーディオやビデオ信号の処理、HEVC変換のアクセラレーションなどを司る、A10相当のチップだ。

 これまでハードディスクモデル、Fusionドライブモデルが残っていたため、T2チップはiMacに採用されてこなかった。しかし今回の刷新でSSDのみとなったことから、T2チップのセキュリティ機能や各種アクセラレーション機能の恩恵を授かるようになった。

 WWDC20でApple Siliconへの移行は2020年からの2年計画であると示されており、2020年末に初号機が登場することがアナウンスされた。新型コロナウイルスの影響は未知数だが、そうした状況下でも製品をリリースしてきたことから、おそらく年内に出すことができるとみて良いだろう。

 その一方で、Intelチップを搭載するMacの刷新も並行して続けていくとも述べており、今回のiMacはまさにそれにあたる。ただし、今回のiMacの刷新が、Intel Mac最後のリリースになる可能性もある。

 2020年はすでに、MacBook Air、Mac mini、MacBook Pro 13インチをアップデートしており、2019年11月のMacBook Pro 16インチ、今回のiMacを含めて、全ての通常モデルのアップデートを済ませてしまった。

 たとえばiMac ProやMac Proが、2020年、2021年にIntelチップでアップデートを受ける可能性もあるが、主力製品については、今後Apple Siliconモデルで展開されていくことになるのではないだろうか。

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日本でも、東京、大阪、名古屋で「Look Around」

 アップルは日本向けにも、Look Around機能を提供を開始した。この機能はiOS 13に搭載される「マップ」で、Googleストリートビューのような機能だ。すでに米国の都市ではスタートしていた。東京オリンピック開催で世界中の人々が日本を訪れることから、これに合わせて機能をスタートさせようとしていたはずだ。

 Look Around機能はGoogleストリートビュー同様、自動車で走行しながら撮影した360度画像を連続的に配置することで、その場に立っているような視点で街を見ることができる。またこれをスクロールすることで、まるで移動しているような感覚も楽しめる。

 AppleマップのLook Aroundの方が、Googleストリートビューよりも利用可能なエリアが小さいが、撮影時期が新しく、またスクロールもよりスムーズに感じる。

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Apple PayでPASMOが利用可能に

 すでにAndroid向けには提供されてきた、首都圏の私鉄連合が提供している電子マネー「PASMO」が、2020年内にApple Payで利用できるようになり、iPhone、Apple Watchで改札を通れるようになる。

 iPhone 7が登場した2016年から、Apple Pay向けにSuicaが利用できたが、オートチャージがビューカードに限られるなどの制限もあった。PASMOの対応でも、体験そのものは変化しないが、乗車ポイントなど私鉄各社が提供するサービスへの期待も高まる。

 詳細は追って発表されるとしている。

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その他

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