Amdocs Mediaが米国時間10月15日に公開した調査結果によると、米国では現在、100を超えるストリーミングサービスが提供され、さらに多くが開始予定となっていることなどから、コードカッター(従来の有料テレビを解約して、オンラインの動画サービスに乗り換える消費者)は、自身のサブスクリプションやコンテンツをよりシンプルに管理する手段を求めているかもしれない。コードカッターは、ケーブルテレビを解約してストリーミングサービスに乗り換えると節約になると考えているかもしれないが、Amdocs Mediaの調査によると、米国人の27%はストリーミングのサブスクリプションサービスに、ケーブルテレビの顧客の平均とほぼ同額の月額100ドル(約1万900円)以上を費やしているという。
消費者にさらなるストリーミングサービスへの出費を促すのは難しいかもしれない。調査対象となった米国の消費者1000人のうち、59%は現在利用しているサブスクリプションに満足しており、変更を考えていないと回答している。22%は、別のサービスを追加することを検討するかもしれないが、新サービスが登場した場合に限られると回答した。複数の新サービスが近く登場しそうだ。「Disney+」や「Apple TV+」、NBCの「Peacock」がサービス開始を予定している。
2018年のCNBCの調査によると、米国人の約60%は何らかのストリーミングサービスを利用しており、過半数が「Netflix」を利用しているという。3月のDeloitteの調査では、見たい番組を視聴するのに必要なサブスクリプションやサービスが増える一方であることに、47%が不満を感じていると回答した。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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