サイバーエージェントは11月30日、動画広告に特化した研究機関のオンラインビデオ総研、デジタルインファクトと共同で国内動画広告の市場動向調査を実施したと発表した。インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し、市場規模予測を算出しており、今回で5回目を数える。
同社によれば、2018年はオンラインメディアにおける動画フォーマットの拡大と、ライブ配信を中心とする動画専門メディアの普及が進み、ユーザーによるオンライン動画視聴は、テレビ視聴と同様に日常的な習慣として定着しつつある。また、有料のオンライン動画配信サービスの利用者数も増加の一途をたどり、テレビでのオンライン動画視聴も普及。オンラインの動画視聴環境は、あらゆるデバイスで広がりをみせていると説明する。
ソーシャルメディアにおける動画広告の活用は、静止画と同水準に達しており、ユーザーは動画を視聴するだけにとどまらず、若年層を中心としてより双方向的なコミュニケーションの手段となりつつあるとしている。企業における情報発信においても、動画はユーザーとの一般的なコミュニケーション手段として位置づけられ、媒体、広告フォーマット、広告クリエイティブなど、さまざまな面で動画広告の活用における進展がみられるという。これらを背景に、2018年の動画広告市場は、前年に引き続き高い水準で成長を遂げている。
動画広告市場推計・予測(デバイス別、2017年-2024年)において、2018年は企業のマーケティング目的に合わせた動画広告の媒体やフォーマットの選択肢が広がり、需要全体が拡大。先進的な取り組みを行う企業は、媒体やフォーマットに合わせた動画クリエイティブを制作し、活用するなどの取り組みも進みつつあると説明。
また、大手広告主を中心に自社製品・サービスのブランディングを目的にした動画広告の出稿も定着し、その需要は引き続き増加傾向がみられる。スマートフォンアプリのプロモーションを目的とする広告主の需要もまた、前年に引き続き大きく増加。広告商品の技術的な進化もみられ、需要拡大に大きく寄与しているという。
これらを背景に、2018年の動画広告市場規模は、1843億円(昨年対比134%)となる見通し。モバイル動画広告需要は1563億円(昨年対比143%)となり、動画広告需要全体の85%を占める見込みとなった。今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2024年には4957億円に達すると予想している。
動画広告市場推計・予測(広告商品別、2017年-2024年)において、2018年は大手SNSなど、従来インフィード動画広告を提供してきたサービスで、新たにライブ配信コンテンツ向けのインストリーム動画広告が提供されるなど、需要の拡大に向けた提供者側の新しい取り組みがみられた。
縦型フォーマットの提供が本格的に検討されるなど、ユーザーの動画視聴行動に最適なフォーマットの提供に向けた研究や商品の開発が進み、ゲームやコミックなどのアプリケーション内で提供される動画リワードなどの広告フォーマットの需要も拡大したという。
動画広告は、インストリーム広告やインフィード広告を中心に成長を遂げる一方、動画化が進む各媒体特性に応じた広告商品やフォーマットの提供が進み、広告主にとって選択肢はさらに広がりをみせている。今後は、通信環境のさらなる高速化により、ユーザーの動画視聴環境がさらに改善され、インターネット上における動画コンテンツの流通はさらに拡大すると予想している。
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