ヒートマップ解析ツールのUNCOVER TRUTH、三井物産などから約6億円を調達

　UNCOVER TRUTHは10月9日、既存株主であるDraper Nexus Ventures、みずほキャピタルに加え、三井物産、三井住友海上キャピタル、イノベーション・エンジン、楽天（楽天ベンチャーズ）、エボラブルアジア、三菱UFJキャピタル、SMBCベンチャーキャピタルから、約6億円の資金を調達したことを発表した。同社の累計調達額は約10億円となる。

　同社は、ヒートマップ分析ツール「USERDIVE」を併用してユーザー行動データを可視化し、具体的な改善施策の提案・ABテストの施策案作成・実行・効果検証までを支援することで、データドリブンなウェブサイト改善のPDCA運用をワンストップで提供している。これまでウェブサイト支援した企業は、楽天や富士フイルム、三井住友カードなど大手企業を中心に累計400社を越え、その過程で作成したABテストの本数は1800本に上るという。

ヒートマップ分析ツール「USERDIVE」

　今回調達した資金は、より高度な分析をするためのプロダクトのアップデートや、経営とプロダクトを支える人材への投資、グローバル展開などに活用するとしている。またその一環として、USERDIVEに（1）全量データの取得、（2）タイムヒートマップ、（3）イベント機能、（4）データ取得期間の拡大、といったアップデートを実施した。

　全量データの取得については、従来はウェブサイト上の母集団から標本となるユーザー行動データを抽出して分析する「サンプリング」の手法を取っていたが、今後は全量データを取得して分析できるようになる。これにより、より正確に流入経路別や流入ページ別の分析が可能になるという。

　タイムヒートマップでは、ウェブサイト画面をグリッド（格子状）に区切り、グリッドごとのヒートマップを時間単位で取得できる。特定のコンテンツに対するユーザーの行動が「5秒間で終わっているのか、30秒間継続しているのか」というデータを取得できるようになり、ユーザー行動と興味度合いをより正確に紐づけられるようになる。

　イベント機能では、これまでヒートマップツールが苦手としていた、ページ遷移しない行動をイベントとして取得できるようになる。たとえば、「ハンバーガーメニュー」と呼ばれるナビゲーションメニュー内の動きや、「アコーディオン」と呼ばれるクリックした項目が広がって詳細な内容を表示するメニュー内の動きを取得して分析できる。データ取得期間の拡大では、ウェブサイト上のデータを取得できる期間を無期限に拡大し、対昨年度比較の実施などが可能になるという。

　同社では今後、USERDIVEの各種分析機能の自動化を含むさらなる機能拡充によって、ソリューション全体の品質を高めていくとしている。また将来的には、ウェブサイト改善のプロジェクトで完結せず、その過程で得られたユーザー行動データを活用した新たなソリューションの展開を計画しているとのこと。分析機能の自動化については、これまでの分析・改善活動によって蓄積したデータとノウハウを機械学習に活用し、より大きなビジネスインパクトをもたらす改善対象ページの自動抽出や、具体的な改善施策のレコメンドまでを自動で行う仕組みを開発する予定だという。