医師アンケート、「遠隔医療は今以上に進む」約9割--参画には懸念や課題も

　メドピアの連結子会社で、医師によるオンライン医療相談プラットフォーム「first call」を運営しているMediplatは2月8日、「遠隔医療は今以上に進む（普及する）か？」について、医師1007人を対象とするアンケート調査を実施したと発表した。

　調査期間は、2017年12月20、21日。回答者は、MedPeer会員医師1007人。

　同社によると、2015年8月に厚生労働省が各都道府県宛に出した通達が「遠隔診療の事実上の解禁」と解釈された中、2016年3月に医師を対象に行った遠隔医療に関する意識調査では、遠隔医療は「進む」と答えた医師は88％。そのうち「参画したい」医師は37％だったという。以降、1年9カ月が経過し、政策の後押しも背景に複数の事業者が遠隔診療サービスの展開を始めた今、医師の意識の変化を把握するために再度調査を実施した。

　まず、「遠隔医療は進むか？」の質問に対しては、前回の調査結果と比較して、「進む」と回答した医師の合計は88％から91％へと僅かながら増加した。

　最多回答は、前回同様「進む（参画したいとは思わない）」の46％だったが、前回（51％）よりも僅かに減少した。次いで多かった「進む（参画したい）」は39％と、前回（37％）より微増。今回選択肢に加えた「進む（参画している）」を選んだ6％と合わせて、45％の医師が遠隔医療への参画に前向きな姿勢を示した。

　なお、「進む（参画したいとは思わない）」（46％）と答えた医師からは、地方の医師不足解消や画像診断など一部診療科目での必要性は認めるものの、自身は「忙しくて手が回らない」「何かあったときのルールが不明」「やはり患者さんは対面で診たい」「費用と報酬が見合わない」といった理由で参画を懸念する声が多く見られた。

　また、「進む（参画したい）」（39％）と答えた医師からは、地方での医師不足が深刻化していることや、一部の診療は遠隔で代替できる実感を得られていること、遠隔診療における診療報酬が増加する可能性が見えてきていることから、患者も医師も双方メリットがあるなら利用したいという声があった。

　同社が提供するfirst callは、日常生活における自身や家族の健康上の不安や悩みについて、チャットやテレビ電話で医師に相談ができるオンライン医療相談サービス。相談科目は一般内科や小児科、産婦人科、精神科など12科目を網羅しているのが特徴。気になる症状や疑問が生じたとき、スマホやPCからfirst callを利用すれば、一人ひとりの状況に合わせて医師が実名でアドバイスする。同社では、誰もがいつでも気軽に医師に直接相談できる場を提供することで、正しい医療情報の提供や適切な受診促進を行い、予防医療や医療システムの最適化に貢献することを目指している。