IDCの調査によると、スマートウォッチの出荷台数が2016年第3四半期は270万台となり、前年同期比で51.6%下落したという。Appleが、主要メーカーの中でLenovoに次ぐ2番目に大きい下落幅を記録したのが原因の1つだ。IDCは、それでもAppleが110万台の出荷台数を記録し、依然としてこの分野で首位を保っているとしている。
IDCはまた、2015年第3四半期の「Apple Watch」販売台数は、限定的なオンライン販売の後に広く販売されるようになったために大きく伸びたと指摘している。一方、第2世代のApple Watchは、2016年第3四半期が終了する2週間前に発売されたばかりだ。
Appleの市場シェアを最も大きく奪ったのはGarminで、前年同期から最も出荷台数を伸ばした。Garminの成功は、同社の「Connect IQ」プラットフォームに対応したスマートウォッチが増えたことと、「fenix Chronos」を製品ラインアップに追加したことだとIDCは分析している。
スマートウォッチの出荷台数が減少したもう1つの大きな原因は、Googleが「Android Wear 2.0」のリリース延期を決定したことだと、IDCのウェアラブル調査責任者Ramon Llamas氏は述べている。「結果として、ベンダーは既存の古いデバイスで顧客を満足させなくてはならなくなった」(Llamas氏)
Lenovoの不調は、在庫切れの問題が起こったことと、ホリデーシーズンに合わせて新製品を発表しなかったことが原因だ。サムスンは、最新製品の「Gear S3」がまだ発売されていないにもかかわらず、比較的堅調を保った。
ただし、IDCのデータは、サードパーティー製アプリケーションが動作するスマートウォッチのみが対象となっていることに注意が必要だ。Fitbitの「Blaze」やWithingsの「Activite」といった製品は、「ベーシックなウェアラブル」として除外されている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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