サイバーAと慶大、「テレビCM非接触層」の生活実態調査を開始

　サイバーエージェントによる動画広告の調査組織「オンラインビデオ総研」は11月18日、動画広告領域において慶応義塾大学と共同研究を開始したと発表した。研究期間は、2015年11月1日～2016年3月31日。

　第1弾として、オンラインビデオ総研は、慶応義塾大学湘南藤沢キャンパス熊坂賢次研究室と産学連携を図り、テレビを所有していない人やテレビを所有していてもほとんど視聴しない人、テレビは視聴するが録画視聴のみでテレビCMをスキップする人など、テレビCMに接触しない層を対象とした調査を実施する。この成果の発表は2016年1月に予定している。

　テレビCMに接触しない層を「ローテレ（Low TV CM Reach Group）」、テレビCMに多く接触する層を「ハイテレ（High TV CM Reach Group）」と定義し、その接触頻度により6つのグループに分類、生活実態について共同で研究するという。

　ローテレ／ハイテレを分類するために、全国の15～69歳の約2万人を対象とし、マクロミルモニタを利用したインターネット調査を実施。データをもとに、各グループにおけるウェブメディア接触状況や生活実態を比較調査し、6つのグループをさらに細分化したライフスタイルモデルに分類しているという。

　テレビ視聴6分類のグループ分けのルールと調査結果は、「ノンテレ」（テレビを持っていない、または1カ月以内に視聴なし）が10.5％、「超ローテレ」（平日30分未満、かつ休日1時間以下）が7.9％、「ローテレ」（平日1時間以下、かつ休日2時間以下）が19.0％、「ミドルテレ」（平日2時間以上、または休日3時間以上）が30.7％、「ハイテレ」（平日3時間以上、かつ休日3時間以上）が21.6％、「超ハイテレ」（平日5時間以上、かつ休日5時間以上）が10.3％。

　同調査の分析結果を利用して、ローテレ／ハイテレ別にウェブ動画広告ターゲティング配信のテストを順次開始する。一例として、YouTubeはローテレの利用率が高く、Yahoo! JAPANはハイテレの利用率が高い傾向がみられたとし、調査結果をもとにより細かい分析と広告配信の調査を進める。

　また、マクロミルと協業して、ローテレグループとハイテレグループに対しウェブ動画広告がどの程度接触したかを見る追跡調査を始める。蓄積した配信実績データを同社開発のプライベートDMP「RightSegment」と連携し、配信精度向上と配信規模の拡大に着手するという。

　サイバーエージェントでは、広告主が最終的にウェブプロモーションを実施する際のターゲティング広告配信やターゲットペルソナ像を具体化させることで、広告クリエイティブの精緻化に役立て、テレビCMに接触しない層も含めたターゲットにリーチする動画広告配信の実用化を図るとしている。