4月のウェアラブル端末販売台数「前年同月の2倍以上」--GfK Japan発表

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは5月29日、ウェアラブル端末の家電量販店・総合量販店・インターネット販売における動向と、購入意向・購入者属性に関する「ウェアラブル端末 市場把握調査」（PDF）の結果を発表した。市場把握調査は3月3～9日の期間、1万2034人を対象にインターネットを介して実施された。

　ウェアラブル端末市場は、スマートウォッチのラインナップ拡充が進んだ2014年12月以降、販売台数は前年同月の1.3倍以上で推移しているという。また、2015年4月には注目度の高いApple Watchが発売されたことで、ウェアラブル端末の数量前年同月比は約2.1倍を記録。ウェアラブル端末に占めるスマートウォッチの数量構成比は3月では14％であったが、4月には33％に達したという。

　なお、2015年4月におけるウェアラブル端末の税抜き平均価格は、スマートウォッチが4万8500円、スポーツウォッチが2万3500円、リストバンド型が1万3300円。

　ウェアラブル端末の購入意向についての調査では、「購入したい」と回答した割合はスマートウォッチ／スポーツウォッチで20％、リストバンド型で17％となった。

　購入意向者に使用したい機能を尋ねたところ、上位3項目には「時計機能」「歩数や移動距離等の計測」「消費カロリーの計測」が挙げられた。一方でスマートフォンとの連携を想定した機能への回答割合は総じて低いという結果だった。

　購入していない理由としては、「価格が高い」に次いで、「使いこなせない」「使用用途のイメージが湧かない」などが上位に挙げられた。「多機能さ」は多くの消費者にとってハードルとなっていることが伺える。

　ウェアラブル端末を実際に購入した人の属性をみると、男女比は6対4で男性の方が多い。性・年代別でみると、30歳代男性の割合が20％と最も高く、18～29歳男性、18～29歳女性が僅差で続いた。

　購入者は運動頻度が高い消費者が多く、購入者の3割以上が「ほとんど毎日運動している」と回答。全調査対象者で約5割を占めた「特に運動はしていない」の割合は、購入者に絞ると約1割にとどまった。なお、購入者の普段しているスポーツは、「ジョギング・ランニング」が多く挙げられている。

　今回の調査によると、ウェアラブル端末は運動や健康管理のツールとして利用されることが多く、メインの購入層も運動頻度の高い30歳代以下と偏りが大きい。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンでは、デジタル機器間の連携が発展するにつれ、連携機能と携帯性で優れたウェアラブル端末の購入層は広がるとみている。

　また、ウェアラブル端末の世界販売台数は2015年には7200万台、2016年には1億1400万台に達すると予想している。