アップルの2015年--好調2014年を越えるために予測されること - (page 2)

2. 大型モデルの「iPad Pro」

「iPad Air 2」を写真でチェック--使用感やデザイン、機能など

　AppleのiPadシリーズはこのところ苦戦を強いられており、販売台数は3四半期連続で減少している。Appleの最新タブレットは2014年10月に発売されたが、アナリストの見解では、漸進的な変更だけでは大勢の消費者を獲得できる可能性は低いという。大型スクリーン搭載スマートフォンの登場で、タブレットに対するニーズが低下しており、消費者はiPadをスマートフォンよりも長期間にわたって使い続ける。Appleは現在、iPad出荷台数の減少は一時的な問題なのか、それとも困難なトレンドなのか、という疑問に直面している。

　テクノロジ調査会社のIDCは11月、世界タブレット市場は2014年に「大幅に減速」する可能性が高く、タブレットの前年比成長率は2013年の53％から7.2％に縮小すると予測した。2014年はAppleのiPadの通年出荷台数が前年比で減少する初めての暦年になると予想されていることも、その大きな理由だ。

　アナリストらは、iPadの販売台数を増加させる可能性のある要因の1つとして、「iPad Pro」と呼ばれる巨大スクリーン搭載タブレットの投入を挙げている。iPad Proは12.9インチディスプレイを搭載するとみられており、現行の最大サイズが9.7インチのiPadよりもMacコンピュータに近い。MacBook Airのスクリーンサイズは11インチと13インチで、「MacBook Pro」は13インチと15インチだ。

　Appleの競合企業の多くは、大型スクリーン搭載タブレットを既に発売している。例えば、サムスンは「Android」を搭載する12.2インチの「GALAXY Tab Pro」と「GALAXY Note Pro」を、Microsoftは「Windows」を搭載する12インチの「Surface Pro」をそれぞれ提供している。Surface Proのキャッチフレーズは、「ノートPCの代わりに利用できるタブレット」だ。

　Appleは、大型スクリーン搭載デバイスを発表することで、これまでと大きく異なる層の顧客、特に法人ユーザーの関心を引くことができるかもしれない。法人市場は、AppleがIBMとの新たな提携でターゲットにしている分野であり、同社がiPadの販売増を期待している市場だ。より大きなスクリーンのiPadを発売し、さらに着脱式キーボードなどのアクセサリを用意すれば、タブレットをコンピュータの真の代用品として利用できるようになる可能性がある。

　とはいえ、一部のアナリストは、iPad Proが発売されても過去のiPadほど大量には売れないと考えている。

　「市場シェア5％程度というタイプの製品だ」とTechnalysis ResearchのチーフアナリストであるBob O'Donnell氏は述べる。「その5～10％には気に入られるが、必ずしもすべての人が欲しがるわけではない」（O'Donnell氏）

3. IBMとの提携と法人ユーザー

　iPad Proの投入も予測されているが、Appleは法人ユーザー数増加のための別の手段にも目を向けるだろう。その最たるものが、7月に発表されたIBMとの提携だ。

　両社はApple製デバイスと「iOS」アプリの法人ユーザーへの売り込みに共同で取り組んでいる。デバイス管理、セキュリティ、アナリティクスといったIBMのクラウドコンピューティングサービスが、iOS向けに最適化されるだろう。Appleは1年前、新しいMacやiOSデバイスを購入したユーザーに「iLife」「iWork」ソフトウェアを無料で提供するようになった。Microsoftは3月、広く利用されている「Microsoft Office」ソフトウェアのiOS版をついに公開した。

　Cook氏は10月、Appleの2014会計年度第4四半期決算発表で、IBMとの提携について次のように述べている。「狙いは、業務を遂行する方法を定義して、業界が抱えるモバイル関連の主な課題に対処し、モバイルが主導する真のビジネスの変化を引き起こすことだ」