4人に1人がまとめサイトの情報拡散--存在感は強まる傾向に

　電通パブリックリレーションズは9月6日、インターネット上の情報流通構造調査の結果を発表した。

　この調査では、特に「まとめサイト」の影響力を把握するため、まとめサイトの情報がどの程度信頼され、拡散されているのかに着目している。調査対象は、インターネット上で情報拡散をしたことがある15～69歳以下の男女600人。地域は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、京都府、兵庫県、奈良県で、3月に調査を実施した。

　まず、どのようなインターネット上の情報を拡散（SNSなどのシェア機能を利用して拡散）するかという問いに対し、「友人のつぶやき、ブログ、SNSでの投稿」を選択したのは全体の60.8％、新聞社などのメディアが運営する「ニュースサイト」の情報は57.8％、Yahoo！やlivedoorなどの「ポータルサイト」の情報は53.7％、NAVERまとめなどの「まとめサイト」の情報を選択したのは27.8％としている。

　拡散時に信用する情報ソースとしては「新聞社サイト」が38.0％、「Yahoo! JAPAN」が34.8％、「ブログ」が30.3％、「2ちゃんねるまとめサイト」が22.2％、「NAVERまとめ」が20.0％という結果に。また、どのような情報を拡散するかという問いに対しては、「事件・事故」（55.2％）、「日常生活の話題」（51.0％）、「笑えるネタ」（50.2％）が上位を占めたとしている。

　インターネット上で知ったニュースや情報を、オフラインの口コミで他の人に伝えたことがある人は93.2％。逆に、オフラインで他の人からインターネット上のニュースや情報を知らされたことがある人は91.9％。この結果から双方向で広く情報が拡散されていると分析しているさらに、ニュースや情報に接触した後、その情報についてさらに検索する行動は、「インターネット」が97.8％、「テレビ」が94.2％、「新聞」は80.1％となり、インターネットが最も情報収集に使われ易いメディアであるとしている。

　この調査を実施した電通PRデジタルコミュニケーション室シニアコンサルタントの細川一成氏は「今回の調査では、インターネット上の情報流通構造において、まとめサイトが信頼性、口コミ波及力の強さの両面において存在感を持つことが確認された」とし、まとめサイトの存在感は今後も強まる傾向にあると分析。スマートデバイスと呼ばれるスマートフォンやタブレット端末、キュレーションアプリの普及がこの傾向を後押しするポイントになるとしている。