「検索データ」で振り返る東日本大震災--地震、津波、停電でネットに求めたもの - (page 2)

　資料10は、東日本大震災で被害の大きかった「岩手」「宮城」「福島」の3県からの検索ログを調査した結果で、宮城県からの検索数がもっとも多かった。しかし、その宮城県の検索数の推移を見ると2011年1月1日～3月11日に比べて、3月11日～12日は3分の1ぐらいに大きく減少し、もとの水準に戻るまでおよそ10日かかっている。ライフラインがある程度復旧したのと、同じ日数といえるだろう。なお、下表1は被災地からの検索ワードを日ごとに追った（固有名詞は伏せた）もので、被災者が何を求めているかを探った。

資料10 ※クリックすると拡大画像が見られます

　さらに、下表2は「停電」に関する検索を調査した結果で、東日本大震災が発生してから3日目ぐらいにピークを迎えた検索ワード。「東京電力」や「停電情報」など、停電に関するワードも非常に多く検索された。2006年8月14日に、東京都23区東部とその周辺139万世帯の住宅や鉄道などに電力が供給されなくなった大規模停電があったが、当時の停電に関連する検索数に比べて、今回の関連検索数は約8倍ぐらいあった。

　最後に資料11は、2011年1月1日～2011年4月1日の「Facebook」（青）と「Twitter」（赤）の検索数の推移を見たグラフ。新しい連絡手段として震災後に多くのメディアなどで取り上げられたために急上昇したようだ。

資料11 ※クリックすると拡大画像が見られます

実際にデータを分析したヤフーのR＆D統括本部 編集本部 検索編集部の池宮伸次氏

　これらの検索データを分析した池宮伸次氏は、「検索データだけを見ても、被災者や被災地で本当に必要な物事などを完全に把握できませんでした。言い換えれば検索データは“必要な物にたどり着くための情報”だったといえるでしょう」と総括した。

　検索行動というのは、たとえば「紙おむつが足りない」「粉ミルクがない」など、そういう人がいても検索で「紙おむつ」「粉ミルク」とは検索しない。それを買うお店の名前を調べるとか、売っている場所とか、それを購入するのに必要なお金を手にするために「銀行」検索するなど、物資そのものを調べたりはしないというわけだ。検索データを見ただけでは、被災地や被災者に必要な情報は“これだ”とはなかなかわからず、「Twitterなどの『○○が足りません』といった投稿データを併せて分析しないと、別のアプローチを考えないとわからないのではないか」（池宮氏）という。