「ジオロケーション戦争」の行方--巨大企業の動きと新興企業の可能性 - (page 2)

　Facebookの計画はもっとはっきりしない。公に知られているのは、個人情報保護方針にいくつか小規模な変更を加えたことくらいに限られており、同社が位置データをどう見なしているかが明らかになった程度だ。先週のThe New York Timesの報道は、Facebookが4月に開催の同社開発者会議f8で、ユーザーが「チェックイン」する方法と、サードパーティーのサービスがFacebook上の位置情報を同時にアップデートする方法を発表するだろうと示唆している。

　Twitterは、企業価値が10億ドルと言われており、まだビジネスモデルにしっかりとした基礎がない、比較的小規模な企業だ。地域レビューサイトのYelpも同様だ。同社は2009年末に、Googleから約5億ドルで買収の申し出を受け、それをはねつけた。しかし両社とも、foursquareやGowallaと競争して打ち負かす可能性が十分あるほど大きな企業だ。

　例えばYelpは、2010年に独自の「チェックイン」機能をひそかに公開している。この人目につかない機能について、最高経営責任者（CEO）のJeremy Stoppelman氏は、近所のバーやレストランについての意見を絶え間なく大量に投稿している「Yelper」たちとは別のYelper集団にアピールし始めたところだとしている（Stoppelman氏は2月に米CNETに対し「動機が異なれば、訴求する対象の人々も異なってくる」と語っている）。Twitterにはすでに、ユーザーが自分のツイートに地理座標で「ジオタグ」をつけられるAPIがある。これは先週、Twitterのウェブサイトで稼働したばかりだ。2月に米CNETは、「場所」ディレクトリを立ち上げるTwitterの計画も察知している。

　GowallaのCEOであるJosh Williams氏は、米CNETに対して次のように語った。「（Yelpのジオロケーションへの動き）は、われわれのような、比較的新しくて小規模な企業のいくつかが行っていることの正当性を立証するものという感じがする。Twitterや、Google Buzzですら地理情報を扱い始めたのだから、Facebookもそうすると思う。この業界は、長期的に何が自社の中核的な使命であるのかをしっかりと確かめなければならなくなるだろう。ロケーションサービスやそうした種類のデータを構築しようとする人々は確実に増える」

　新興企業と巨大なテクノロジ複合企業が同じように、ユーザーの居場所を知りたがるのには、数多くの理由がある。消費者側から見れば、そうしたサービスは友人とつながる方法として楽しくて病みつきになりそうだ。Facebookのフォトタグやクイズアプリ、リンク共有機能がますます当たり前のものになるなか、ソーシャルメディア業界は目新しいものを必要としている。