「Google Docs」も、なくて困ったサービスの1つだが、それは筆者が、結婚式の計画や不動産関係の書類について、すでに大量のデータをアップロードしていたからにすぎない。この実験をもっと長期間にする予定だったなら、代わりのサービスはいくつかあるが(最も有名なのは「Microsoft Office Live Workspace」)、今回は、自分で課した禁止令が施行される前に重要な書類をYahoo Mailに転送することで対応できた。
しかし、Googleサービス一覧を見れば、筆者が使ったことのないサービスが、「Blogger」「Picasa」「Google Product Search」「Knol」やその他数え切れないほど多くあることが分かる。その中には、どのようなものかを知るためだけにアカウント登録をしたが、積極的には使っていないものもある。
Googleがインターネット全体に勢力を広げていることを嘆く理由はまったくない。Googleのサービスを使いたくないとしても、使わなければならないことはほとんどないし、代わりのサービスに切り替えてもさほど困らないだろう。
Googleは実際、このことを名刺代わりにしている。過去数年間にわたる驚くべき急成長を弁護する必要に迫られたとき、規制当局などの敵対者に対し、「競争は1クリック差だ」と指摘している。そしてGoogleは、「Data Liberation Front」のようなプロジェクトを通じて、ユーザーが自分のデータを損なわずに同社サービスの使用をやめることができる手段を用意することを優先事項としている。
もちろん、それは一般の人にとっての話だ。オンライン広告を出したい広告主にとっては、Googleとその巨大な影響力とともにやってゆく以外に、ほとんど選択肢はない。オンライン広告での同社の支配力が強まり続けるとすれば、そのことがいつの日か同社の足をすくうかもしれない。
しかし、それ以外の人にとっては、Googleなしの生活は十分達成可能だ。そうは言っても、Googleのサービスを使うことに反対する理由が、自分のオンラインでの習慣について同社があまりにも多くのデータを保持しているということなら、だまされて「他のインターネット会社はそんなことをしていない」と考えることのないようにしよう。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。原文へ
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