140文字で「今、何をしているか」をつぶやきあうコミュニケーションサービス「Twitter」への注目度が高まっている。エンジニアを中心に2007年ごろから使われだしたが、ここにきて芸能人や作家、政治家など利用者の日本でも裾野が広がり、企業のマーケティング活動などにも使われ始めている。
この特集ではTwitterの現状をおさらいするとともに、ビジネス利用の可能性を探る。
CNET Japan編集部のTwitterアカウント「@cnet_editorial」
Twitterはネット上にコメントを投稿しあって、ほかのユーザーとのコミュニケーションを図るインターネットサービス。1回の投稿文字数が最大140文字に制限されていることから、「ミニブログ」と呼ばれる。
相手がコメントを非公開にしていない限り、相手の許可を得なくてもその人の書き込みが読める点でブログに似ているが、メッセージを送り合えたり友人関係が見えたりするという点ではソーシャルネットワーキングサービスにも似ている。
Twitterを開発したJack Dorsey氏によると、Twitterのコンセプトは「メッセンジャーのステータスをどこでも更新しているような感じで、最新の情報をリアルタイムに、道ばたででも書き込める『生きた』ブログ」であるという。
早くから携帯電話やインスタントメッセンジャーにも対応しており、最大文字数を140文字にしたのも「携帯電話のショートメッセージサービスが160文字に制限されており、20文字をユーザー名のために取っておいたから」(Twitter)とのこと。いつでもどこでも、自分の状況を気軽につぶやいてコミュニケーションを図る、というのがTwitterの特徴だ。
Twitterはユーザー数を公開していないが、米調査会社Comscoreによると、Twitter.comの米国内におけるユニークユーザー数は2009年4月時点で月間1700万UU。米Nielsenは2009年6月時点で同2095万UUと推定している。
国内でもユーザー数は伸びている。Twitterマーケティングを実施しているデジタルガレージグループのCGMマーケティングによると、2009年6月における日本語PC版サイトのユニークユーザー数は月間約100万UU。これは前年同月の3.3倍だ。また、ページビューは月間約4000万PV(同5.0倍)という。
Twitterをビジネスやマーケティングに使う方法としては、どのようなものが考えられるだろうか。
1つは、Twitterにバナー広告を出す方法だ。Twitterは2008年にデジタルガレージからの出資を受け、日本語版を開設。サイト右上にバナー広告枠を設けている。CGMマーケティングによると、想定閲覧数は1週間で約1000万インプレッション。1週間1枠限定で200万円で販売している。ただ、TwitterはAPIを公開しており、クライアントソフトを使うユーザーも多いことから、すべてのTwitterユーザーがバナー広告を見るわけではないことには留意する必要がある。
2つめは、Twitterにオフィシャルアカウントを作成し、自社の宣伝やマーケティングリサーチ、ユーザーサポート、情報収集などに使う方法だ。Twitterのアカウント開設は無料ででき、Twitterアカウントを開設している企業も多い。例えばメディアでは朝日新聞社や毎日新聞社、NHKなどがあり、CNET Japanでも編集部アカウントを作成して自社イベントの様子を中継、ソニーのLife-Xと連動させて記事として掲載するといった取り組みをしている。
IT関連企業では日本IBMや日本オラクルなど、流通・小売業では紀伊国屋書店やタワーレコードなど、地方公共団体としては青森県庁や北海道陸別町などがアカウントを開設している。
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