スタイルポート、ゼネコンの「デジタルツイン」に関する意識調査--認知度は約3割

　スタイルポートは、同社がゼネコンに勤める社員を対象に実施した、ゼネコンの「デジタルツイン」に関する意識調査」の結果を発表した。調査によると、ゼネコンのデジタルツインの認知度は約3割で、デジタルツインの活用目的トップ3は「工期短縮」「コミュニケーション効率化」「コスト削減」であった。

調査サマリー

　デジタルツインとは、現実空間の情報を、サイバー空間内に再現する技術のこと。調査は、1月9日から10日までの期間、売上1000億円以上のゼネコンに勤める会社員108名を対象に、インターネットによる、一部複数回答で行った。

　まず、デジタルツインについて、「内容までよく理解している」と回答したのは全体の26.8％で、「聞いたことはあるが、内容を理解していない」との回答が30.6％、「聞いたこともないし、理解もしていない」との回答が30.6％という結果となった。

　職種別にデジタルツインの理解度を集計すると、「内容までよく理解している」が最も高かったのは「営業」の42.9％で、以降、「施設管理／保守／メンテナンス」の28.6％、「企画／設計」の25.0％、「施工／施工管理」の21.6％であった。職種別の勤め先におけるデジタルツインの活用状況についても、「営業」が42.9％とトップであった。

　次に、勤め先におけるデジタルツインの活用状況についてたずねたところ、「活用が進んでいる」が24.1％、「活用を進めようとしているがまだ使われていない」が21.3％という回答。「まだ使われておらず、使用を検討中」の回答も13.9％あった一方で、「使う予定がない」の回答も17.6％あった。

　デジタルツインの「活用が進んでいる」と回答した人に、デジタルツインを活用している目的をたずねたところ、「工期短縮」が61.5％、「コミュニケーション効率化」が57.7％、「コスト削減」が57.7％という結果。続いて「品質向上」53.8％、「顧客満足度の向上」46.2％も高い値となった。

　また、「デジタルツインは2024年問題の解決のために有効か」との問いに対しては、「非常にそう思う」の19.5％、「ややそう思う」の40.7％を含め、全体の約6割が有効であると回答。職種ごとの回答についても、全職種において半数以上が有効であると回答している。

　今後デジタルツインを活用することで期待するメリットについてついては、「品質向上」が42.6％でトップであった。以降、「コミュニケーション効率化」の33.3％、「工期短縮」の32.4％、「トラブル・リスクの予測／回避」の30.6％、「顧客満足度の向上」の30.6％と続く。

　スタイルポートは今回の調査において、建設業界では「2024年問題」による人材不足の波が押し寄せており、DXによる生産性の向上と、人員の最適化の必要性が高まっていると分析。デジタル技術の一つとして注目されているデジタルツインが、これらの課題の解決につながるとしている。

プレスリリース