Appleは米国時間12月7日、マサチューセッツ工科大学(MIT)に委託したサイバーセキュリティ調査の報告書を公開し、相次ぐ侵害によって消費者のデータが流出している現状を明らかにした。同社はまた、1年前に導入した「iCloud」の「高度なデータ保護」機能を有効にするようユーザーに促している。この機能は、iCloudのほとんどのデータをエンドツーエンドで暗号化するものだ。
MITの情報工学教授であるStuart Madnick氏が執筆したこの報告書によると、消費者データの流出につながる組織のサイバーセキュリティ侵害は増加傾向にあり、2021年には11億件の個人情報が流出し、2022年にはこれが15億件に増えたという。攻撃者は企業のシステムに侵入するために、その企業のネットワークなどにアクセスできるベンダーやサプライヤーを標的にする「ベンダー悪用攻撃」をますます利用するようになっている。
「iOS」で高度なデータ保護機能を有効にするには、設定アプリを開き、ユーザー名から「iCloud」、「高度なデータ保護」に進み、「高度なデータ保護をオンにする」をタップする。指示に従って復旧方法を確認し、高度なデータ保護を有効にする。
iCloudはすでにエンドツーエンド暗号化によって、iCloudキーチェーン内のパスワードや健康データなど14カテゴリーの機密データを保護している。高度なデータ保護機能では、iCloudのバックアップ、メモ、写真などのカテゴリーが加わり、計23のカテゴリーを保護する。
Appleのプレスリリースこの記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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