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VRI、コロナ禍におけるコミュニケーションツールやセールステックの広告出稿状況を調査

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 ビデオリサーチインタラクティブは5月26日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響による新しいワークスタイルに対応した各種サービス群のデジタル広告出稿状況を発表した。同調査は、独自基準に基づいて収集・DB化した、デスクトップ・スマートフォンの動画広告やディスプレイ広告の広告統計サービス「digiads(デジアズ)」をもとにまとめている。

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 それによると、ウェブ会議/ビジネスチャットやセールステック関連サービスの両サービス群について、2020年度(2020年4月〜2021年3月)のデジタル広告出稿量をみると、ZoomやMicrosoft Teams、Slack、ChatworkなどのWeb会議やビジネスチャットといったコミュニケーション関連サービスの出稿量は、推定で約10億インプレッションに到達。

 また、セールスフォースやb→dash、SansanなどのMA(マーケティングオートメーション)やCRMツール・名刺管理といったセールステック関連サービスが、ほぼその倍の推定約20億インプレッションで、両サービス群が属している「IT関連」カテゴリー全体に占める割合は、合算して0.5%であるという。

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 コミュニケーション関連サービスの月間でのデジタル広告出稿量の推移をみると、1回目の緊急事態宣言が発出された2020年4月の出稿が他の月を大きく上回っており、2020年度の総出稿量の約4割までを占める結果となった。また、3回目の発出となった2021年4月も、相対的に出稿量は多い傾向にある。

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 同様に、セールステック関連サービスの推移をみると、集計対象とした期間内では、COVID-19発生前の2019年10月で出稿量は最も多く、次いで2020年の1月・8月・11月の順に多くなっている。一方で、コミュニケーション関連サービスでは、最も多かった2020年4月の出稿量と比べて相対的に少なくなっている。

 同社によると、リモートワークの浸透、営業活動やバックオフィスのDX化など、働き方は変化・進化しているが、それに伴って多様な対応サービスが生まれ、サービス間の競争も激しくなっているという。

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