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世界のスマートフォン市場におけるiPhoneのポジションとは--Appleニュース一気読み

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 5月6日~5月12日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

 Appleが発表した2019年第2四半期(1〜3月)の中で、iPhoneは売上高前年同期比17%減だった。IDCによると、3640万台を出荷し市場シェアは11.7%となった。販売台数で比較すると、前年同期比3割減だ。

 iPhone不振は前の四半期である2019年第1四半期決算から続いていることだ。売上高がガイダンスよりも大幅に下回るとする利益警告を出し、またiPhoneなどの各デバイスの販売台数を発表しない方針転換をした直後だっただけに、大いに不安感を煽るものだった。

 ただし、Appleとすれば、そうなることが数年前から分かっていて、iPhone Xの投入と高価格化、販売台数非公表化、サービスとウェアラブルへの注力などに取り組んできたとも読み取れるからだ。

 同じ期間で比較すると、Samsungが7190万台でシェア23.1%、Huaweiは昨年のAppleの販売台数5220万台より多い、5910万台でシェア19%を獲得した。これらに比べるとAppleの販売台数3640万台、シェア11.7%は明らかに見劣りする結果と言える。

 ただし、売上高と利益を比較してみると、トップはAppleで売上高約6兆4000万円、利益約1兆3000万円で、2位のSamsungの売上高約5兆円、利益約5900億円、3位のHuaweiの売上高約3兆円、利益約2300億円に比べて大きく引き離している。ただしそのことが、現在、将来のAppleの業績に良いサインというわけではない。

 直近の株価を左右する評価は、売上高や純利益、そしてガイダンスが全て上向いているかどうかが重要だ。残念ながらAppleは売上高も純利益もガイダンスも、前年を上回るものを提示できていない。

 また将来のAppleの業績を左右することになるサービスやウェアラブルビジネスは、iPhoneユーザーが母数の中心であり、iPhoneの販売台数がその根拠となってくる。シェアすらあまり関係ないかもしれない。「インストールベース」という形で発表され、直近では14億台となっている。既存の顧客の買い換え以上に、Androidからシェアを奪わなければならない立場であるが、今回の決算を見れば、Android陣営にトップ2を明け渡す結果となっている。

 この状態から抜け出す起爆剤は、より多くの人々に支持される5G戦略が不可欠だが、その中身は不透明である上、Qualcommとの和解でやっと端末の実現に筋道を付けた段階にある。

 プライバシーに対する不信感はAppleにとって追い風になっている上、米中貿易戦争もある。特に米国では、身近に直営店がある安心感と既存ユーザーが体験してきたサポートも、ロイヤリティを高めてきた。これを成長の材料とできるのか、あるいは他社よりも落ち込みを防ぐ役割として作用するのか。

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Apple Watch専用App Storeは上手くいくか?

 Appleは6月3日から世界開発者会議WWDC 2019予定している。世界中から開発者が集まり、Appleが打ち出す最新のOSと開発環境、場合によっては新しいハードウェアが披露され、向こう1年間の開発者のクリエイティビティの土台が共有される。

 既に2018年のWWDCでは、2019年からiPadとMacのアプリ開発の共有化が打ち出されている。非常に単純に考えれば、開発者はiPad向け、Mac向けに別々のアプリを作らなくて良くなる効率化のメリットがあり、複数のデバイスで利用できるアプリをサブスクリプションで提供するビジネスがやりやすくなる。より限定的な見方をすれば、膨大なiPadアプリがMac向けに大量に移植される可能性を秘める。

 どちらかというとプラットホームやデバイスごとに分かれていたアプリを統合していくことで開発者の負担を減らす方向性が見られていたが、それと逆行するニュースが流れてきた。Apple Watch専用のApp Storeが登場するのではないか、という予測だ。

 Apple Watch向けアプリはこれまで、iPhoneアプリのサブセットとして配信されてきた。iPhoneアプリにWatchアプリを持たせておき、Apple Watchに入れるかどうかを選択できる仕組みだ。確かにApple WatchはiPhoneとしかペアリングができないため、iPhoneが前提と言われればその通りだ。しかしながら、Watchアプリが幅広く活用されていたかと言われると、そうではない。

 例えば、Twitterはそれまで提供してきたWatchアプリを取り下げている。またそれ以前には、Google Maps、Amazon、eBay、TripAdvisor、Targetといった各アプリがApple Watch対応のアプリを取り下げきた。デバイスとしてではじめで活用方法がまだ定まっていないこと、アプリ実行環境が貧弱で安定性に欠けていたことで、開発リソースを割くほどの効果が期待できないという当座の判断が下されていた。

 Apple Watch専用App Storeは、開発者に対してより本格的にWatchアプリに取り組んで欲しいというAppleからの意思表示なのか、あるいはこれまでiPhoneのコンパニオンという存在から抜け出して、AndroidユーザーがApple Watchを利用できるようにすることの前触れなのか。

 Watch向けApp Storeの真偽ととともに、WWDC2019での注目ポイントになる。

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