RFIDタグ(電子タグ)は、流通や小売といった業務の効率向上につながる可能性がある。かなり以前から存在する技術であるものの、ここに来て海外および国内で小売業への本格導入が具体的に検討され始めた。
Appleもこの波に乗ろうとしているのか、食料品店向けのRFIDタグ活用技術を考案。これを米国特許商標庁(USPTO)へ出願したところ、米国時間5月2日に「ELECTRONIC TAG TRANSMISSIONS OF CUSTOM-ORDER NUTRITIONAL INFORMATION」(特許番号「US 9,640,088 B1」)として登録された。出願日は2015年4月14日。
この特許は、食料品店において、販売した食品に含まれる栄養素情報をRFIDタグに書き込み、購入した消費者がその情報を自宅などで読み取れるようにする技術を説明したもの。目的としては、外食店舗でテイクアウトした食品の栄養素を分かりやすく伝えるとともに、スマートフォンのアプリなどで活用しやすいよう提供することで、消費者のヘルスケア支援などが想定されている。
店舗では、注文に応じて揃えた食品の情報をレジやPOS端末へ入力すると、食品の材料や種類、量からカロリー、糖質、脂質、タンパク質、ビタミンといった栄養素の値を計算し、食品のパッケージや食品を入れる袋などに取り付けたRFIDタグへ書き込む。
これに対し消費者は、スマートフォンなどをRFIDタグに近づけ、栄養素のデータを読み出す。このデータを、健康管理アプリなどに取り込めば、必要な栄養素を摂取できているか、塩分や糖質が多過ぎないか、などの確認が容易になる。
なお、RFIDタグの種類は、「iPhone」に搭載されたNFCタグなどが考えられる。また、RFIDタグを読み出すデバイスとしては、スマートフォンだけでなく、タブレットやモバイル音楽プレーヤ、スマートウォッチ、スマートグラスなども可能で、特に制限はない。
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