さて再びガートナーの調査報告結果を見ると、2015年第3四半期のスマートフォン販売数の6位以下、「その他」メーカーが前年同期の1億4124万台から1億6129台と、約2000万台増やしている。
ここにはZTEやTCL/Alcatelなどの大手メーカーも入っているが、各国で増えている中小の地場メーカーの販売数も加わっている。アジア各国ではフィリピンやインドネシアなどで地元をターゲットにしたスマートフォンが増えており、シェア上位に食い込んでいる。スマートフォンは今ではコンポーネントを買ってきて組み立てればハードウェアができあがる、そんな時代だ。
中国の深センには相手先ブランドでスマートフォンの開発から手掛けるODMメーカーも増えている。この流れはアジアの新興国だけではなくヨーロッパなどにも広がっており、最近は米国でもマイナーブランドメーカーがAmazonの通販でスマートフォンを売るケースが増えている。
日本でもフリーテルが1年の間に多数のモデルをリリースし、ヤマダ電機が低価格Windowsスマートフォンをいきなり発売するなどODMメーカーと協業する例が増えている。スマートフォン製造の単価は年々下がっており、今後は他の日本企業が日本向けにお手頃価格のスマートフォンを投入する動きも広がりそうだ。
その中から、トリニティのNuAns NEOのように、デザインと質感にこだわった世界に通用する製品が生まれてくる可能性もあるだろう。2016年の日本のスマートフォン市場は、今までとは全く違う動きで盛り上がりを見せることになるかもしれない。
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